退職者が出た場合の JIRA アカウントの無効化
※この記事は Qiita にも寄稿しています。
残念ながら退職者が出てしまった場合、退職者が利用していた JIRA のアカウントを無効化する必要がある。 JIRAでは、その場合アカウントを削除するのではなく、アカウントの JIRA へのアクセス権を剥奪することで対応する。
アカウント毎の JIRA へのアクセス権剥奪方法（管理者のみ）
USER MANAGEMENT>Application accessにアクセス。- アクセス権を剥奪したいユーザーを検索して選択。
JIRAに付いているチェックを外す。
以上
なぜアクセス権の剥奪なのか
JIRAでは、アカウントが何らかの課題の報告者であったり、担当者であったり、またコメントを投稿していたりすると削除できない仕様。 また削除できてしまうと、今での履歴に穴ができてしまうので、よろしくない。 （誰が書いたコメントなのかわからない、誰が報告した課題だったのかわからない、など。）
そこで、ユーザーアカウントは残しつつ、アプリケーションにアクセスできないようにしてあげれば、 諸々の履歴は残りつつ、かつその人がどんな人で、どの部署に所属していた人かもわかる。
勿論、JIRAへのアクセス権を剥奪した段階でライセンスは無効になるため課金対象から除外される。
チームにおける個性の受容
チームで業務を行う場合、関係者の個性の受容は重要な要素だ。 ただし受容できる個性にも限度があるのは間違いない。 あまりにもチームないしは会社の方向性にマッチしない個性である場合、（そもそも採用するのがおかしい、というのは置いといて）どうすべきだろうか。
職能と個性は必ずしもリンクせず、そのどちらかがのみチームにマッチしてしまうことが頻繁に発生する。職能がマッチしない場合は、伸びシロの大小で今後の方針が検討される。ただし、個性がマッチしない場合は非常に難しい。なぜなら、個性が受容できないことは管理職ないしは会社の器量の大きさを暗に示してしまうようで、得てして正常な判断が難しいように思える。
私個人の考えとしては、好き嫌いで判断するものではないことを前置きしつつ、 前提として、組織の方針、目指すところに対して情熱を向けることができないのであれば、 残念ながら、重要なポジション、ロールを担わせるわけにはいかない。 いくら職能が優れていたとしても、顧客に最大化した価値を提供することはできないだろう。むしろ、他のメンバーの悩みのタネになってしまうのではないか。
ただ職業によって、民族性が大きく異なることはある。 民族性として、多くが会社の方針とは別の方向性を向くようであれば、それはその前提で体制を構築するしか無い。その答えはまだ見つかっていない。
得てして、好き嫌いだとか、与し易さで強権をふるってしまいそうなことであるため、 判断が難しい。その判断力は後天的に身につくものなのだろうか。
