日本の大学の数を数える

暇つぶしに考えてみる。

計算式は全入時代なだけに
大学数=大学生数÷一大学のキャパシティ
となる。
大学生数は18〜24までの総数×進学率とし、院生は含まない。
大学のキャパシティは学部数×学部あたりの学生数とする。
まず大学生数だが、まず18〜22の総数は。若年僧6分の1の5分の1として400万人。また20%の人が就職するとして、80%が進学をすると考えて、大学生数は320万人とする(ちなみに浪人は前年の浪人の合格者で補填するので含まない)。
そして大学のキャパシティだが、大学の規模で分けて考える。
みんなが知ってるような大きな大学は10%とし残りは多くは存在が不明の小規模な大学として。平均をとる。
まず大規模大学の学部数だが、文理あわせて12学部、人数も2000人とする。次に小規模大学だが学部数が4に学部の人数も200人程度にすると平均のキャパシティは3120人となる。
結果を合算すると。1000校ぐらいになる。
こんなあるんかいな?有名大学数はもっとあるかもしれない。

中野区の一年の陳情の数

帰り道に区役所や庁舎への陳情、苦情の数を数える。
以下、殴り書き
計算式
陳情の数=住民×クレーマーの割合×クレームをする回数

年齢で分ける、年齢が高い方が問題意識が高いと思われる。また女性は主婦を含むため、比較的地域の問題点を感じる機会が多いので高めにする。逆に20〜60ぐらいまでの男性は働きに出ているので、陳情をする機会は少ないと思われる。
その為、年代と性別で分けてみると
〜20
20〜60男
20〜60女
60〜
で分ける事が出来るだろう。20歳以前と、60歳以降では、男女の違いは無さそうだから一緒にした。さらに、年代で全くしない人の割合も一緒に考える。

まず20歳以前の総数は全体の6分の1で、陳情に行くような変態は全体の0.1%程度(学校や学部に一人か二人程度)で年に一回
20〜60男(全体の3分の1)は、政治への問題意識は子供よりは働くので、二倍で(0.2%)くらい?年には半年に一回とし、二回。20〜60女は家と地域にいる人が増えるのでさらに倍(0.4%)で回数は季節の変わり目に4回?60〜はさらに、地域に根ざす人が増えるので、0.5%で4回。
みたいに分けれると思うので、人口を48万人として合算すると、
4800回ぐらいか?

…そんなにあるか?

日本ガイシ5.5

とりあえず今までの調べた内容を簡単にまとめて行きたいと思います。
日本ガイシについて
 1、日本ガイシは、高い技術力を持ち、自動車触媒関連、電力関連、エレクトロニクス関連で高いシェアを持っている。
 2、しかし、現在ではリーマンショック後の世界経済の低迷で、日本や欧米の自動車の生産台数が落ちている。
   そのため主力事業であったセラミック事業への需要が低下し、業績を落としている。
 3、反面、電力関連事業に関しては、需要が安定しており、加えて中国の電力事業拡大に伴いビジネスチャンスも大きい。
 4、なので今後は、売上を落としているセラミック事業へのテコ入れと、電力関連事業へのさらなるシェア拡大にむけての戦略が求められる
 5、販売チャネルに関しては、特筆すべき点はない

やり方次第でもっと売上を伸ばせるはずだと思う。 

日本ガイシ5

 近年海外展開が成功している日本企業に多く共通している事として、『需要がある場所に、競争力のある商品を売る』ということがある。
 
 例えば、ホンダや公文などのように、バイクが重宝される東南アジアや、統一された教育プログラムが不十分な発展途上国に新たな展開の場を移すことで、
業績を伸ばしている企業もある。ユニチャームも、老人の多い日本や台湾に関しては老人用おむつを売り、若い女性の多い発展途上国には、
子供用のおむつや生理用品を売るというように、売れる市場を見極めることができる企業が海外展開の勝者になっている。

 発展途上国時の日本で一世を風靡したが、先進国になった今では需要が落ちている事業を持つ企業は、このようにして新たな可能性を見つけ成功しているのである。

 買う人がいるところに、他よりも品質の良いモノを売り出したらやっぱり良く売れる。
 これを日本ガイシにも当てはめれないのか探ってみる。
 
現状で特に日本ガイシが注力している事業は、 
 ①中長期的な展望が自動車のフィルターを作るセラミック事業
 ②がいし、NAS電池など世界随一の技術を持つ電力関連事業
の2つ。
つまり、
 ①自動車がよく売れている、今後もさらに増加するであろう国
 ②これから電力の需要やそれに伴うインフラが特に期待できる国
に対して、積極的にアプローチを仕掛けていく必要がある。
 
 やはり日本ガイシも最近のエコの流れに乗っているとはいえ、一昔前の日本のようなインフラと自動車が盛んな所に大きな市場があるといえる。

じゃあ、どこに特に需要の伸びが見られるのか?国別の自動車と電力の推移を見てみよう。

Ⅰ国別の自動車生産推移
 1999年〜2008年の自動車の国別売上の推移 http://www.toyota.co.jp/jp/about_toyota/gaikyo/pdf2009/world.pdf
 「中国:2009年度自動車販売台数、1300万台超の見込み」China Press 2009/12/09 http://www.chinapress.jp/consumption/19346/
 軒並み先進国が売り上げを落とす中、中国の自動車産業は急速な勢いで伸びてきている。
 
Ⅱ国別の電力消費増加
 主要国の電力事情 http://www.fepc.or.jp/present/jigyou/shuyoukoku/index.html
 主要国の発電電力量の推移  http://www.jepic.or.jp/data/gl_date/gl_date04.html
90年代に入り中国では、電力消費量は約3.8倍と爆発的な伸びを見せ、発電電力量は現在アメリカに次ぎ世界第2位となっても急激に伸び続けている。

 上記の二点からみて、ブラジルも確かに自動車も電力も伸ばしてはいるが、現状を考えるとやっぱり中国、ありきたりだけど中国を抑えることが急務なんだろう。
 
ではどのように中国市場にアプローチをしていけばいいのか?似たような事業をしているところはあるのか?の二点について調べていこうと思う。

日本ガイシ4

日本ガイシの現状
 高い技術力によるシェアの独占。 →商品に競争力がある。
 現状では、セラミック事業の減少と共に、売り上げは落ちている。長期的な需要はある。規制やエコの流れに乗れそう。
 基本的に部品製造業である為、販売先にかなり影響を受ける。 
 先進国への海外展開が進んでいる。 

 現状において、セラミックス重視、欧米重視であったことが、業績後退の原因となっている。
 単純に考えれば、売れないところはそこそこにして売れるところに重点を置くべきであるが、そこはどこだろうか?
 海外進出の勝ち組企業から今後見て行きたいと思う。

 ⇒うまく売ればよくなるはず。どこにどのように売る?
  その技術力を他に使えないのか?ベストプラクティスとなるようなケースは何か?

日本ガイシ3

競合他社について
 セラミック事業 ハニセラムに関しては米企業とシェアを二分し世界で40%の割合を誇る。SiC-DPFに関して欧州に強いイビデンが6,7割のシェアを持っている状態である。
 (DPFに関してはここに色々書いてあります http://blog.livedoor.jp/ootama1/archives/51575855.html
 電力関連事業 碍子に関しては世界トップシェアに加え、NAS電池に関しては独占。
 エレクトロニクス事業  ベリリウム銅製品に関しては国内トップシェア。

高い技術力が求められる市場であるので、寡占や独占になっている市場が多い。
将来的にも需要は十分ある。
 ⇒どのような海外戦略を打ち出せば売上が伸びるか?どこを切り口にすればよいのか?

日本ガイシ2

昨日からの補足
 ・NAS(ナトリウム硫黄)電池は現在、世界で唯一の実用化されている大型蓄電池である。電力関連事業に占める割合は現在約20%でこれからもどんどん伸びる。
 ・がいしでは世界トップシェア
 ・自動車排ガスを浄化する「ハニセラム」はアメリカの会社とシェアを二分している。
 ・ディーゼル・パティキュレート・フィルター(DPF)の世界シェアは30%弱
 →DPFや大型ハニカムのシェアは?
 ・現状ではNAS電池は好調、セラミックは不調
 (中部経済新聞2009/4/16 http://www.chukei-news.co.jp/news/200904/16/articles_8711.php
 ⇒技術力に支えられて各分野で世界トップクラスの実力を持っているメーカーであるといえる。
 →なぜこんなに苦戦しているのだろうか?今後考えて行きたい。

海外展開
 ・1965年にアメリカにNGK INSULATORS OF AMERICA, LTD.(現、NGK-LOCKE, INC.)を設立して以来、カナダ、ベルギーに拠点を設立し、欧米を中心に対して
  セラミック事業を展開してきた。中国では1996年高圧送電がいしの生産子会社を河北省唐山市に設立。さらに経済成長に伴う電力需要の急成長を受け、
  2006年中国に変電がいしの生産子会社を設立した。
 (中国の電力需要の伸びに関しては http://www.ngk.co.jp/IR/library/presentation/pdf/200911.pdf の13ページにチャートが載ってます)
 →欧米はハニセラムDPFなどのセラミック事業中心に対して、中国ではがいしが中心。
 →セラミック事業はやってるのか?中国の自動車生産は伸びているはずなのに。海外拠点の売上内訳

 ・売上の中に占める海外の割合は、1432億円で全体の54.2%を占める
 ・構成比としては
  米国      458億円 
  欧州      558億円
  その他中国など 340億円
 となっており、やはり欧米が中心である。
 ・しかし国内と同じく、欧米や東南アジアでは特にセラミックス事業で景気後退に伴う自動車販売台数の低迷により自動車関連製品の売上高が減少しており、
  苦しい展開となっている 
 ・現状短期において好材料は、電力関連事業で中国における電力需要の増加から送電・変電用がいしの売上高が増加や、アブダビからのNAS電池の受託ぐらいである。
 (ガイシ(5333)が年初来高値、アブダビからNAS電池を受注 http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=0825&f=business_0825_092.shtml

 ⇒電力事業に関しては将来も安定して有望であると思われる。セラミック部門に関しても排ガス規制などのエコの流れに乗って、中長期的には売上を戻すと思う。
  エレクトロニクス事業に関しては、半導体業界の動態をもっと見てみる必要がある

今日はここまで、次は競合について調べてみる