2021-02-22

Git　〜セットアップとhelp〜

gitのセットアップとhelpコマンド。

セットアップ
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困った時

セットアップ

インストール

　Git - Gitのインストール
　↑ここにあるリンクから使っているOSのモノをインストール。

最低限の設定

gitに自分の名前とメールアドレスを登録する。

git config --global user.name '名前'
git config --global user.email 'メールアドレス'

確認

git config user.name
git config user.email

設定した値が返ってくればOK。

困った時

わからないコマンドがあったとき。

git help <コマンド名>

コマンドのリスト。

git help -a

gitのガイド。

git help -g　　　# gitのガイドのリスト
git help <ガイド名>　　# ガイドを見る
git help glossary　　# glossary（用語集）は覚えておくべき

2020-05-28

ドル・コスト平均法によるリスク軽減

資産運用

今回はリスクを軽減するための有名な手法である、ドル・コスト平均法についてお話します。

ドル・コスト平均法とは
ドル・コスト平均法によるリターン
まとめ

ドル・コスト平均法とは

まずドル・コスト平均法とはどのような手法かを説明します。

説明するといっても極めて単純で、「毎月1万円の投資信託を購入する」というように一定期間に同額分買うというだけの手法です。

この手法の利点は何かというと、何度かに分けて買い付けるため、一番高いところで買ってしまってそのあとは値下がりを待つだけ、といったことを避けることが出来る点です。また、価格が高い時には少しだけ、低い時には多く買い付けることが出来るため平均取得価額を下げることができ、リターンの向上が期待できます。

逆にデメリットもあり、常に右肩上がりの市場では「最初に全額で買い付けておいた方がリターンが大きかった」といったことが起きる可能性もあります。

これは僕の考えですが、投資というのは如何に失敗を減らすかが重要だと思っているので、「最高値を付けているときに全額を投入する」といった失敗を回避できるこの手法は、多少のデメリットがあったとしても十分にメリットの大きい投資手法だと思います。

ドル・コスト平均法によるリターン

では実際に2000年1月から2020年5月までの期間にドル・コスト平均法で運用していた場合のリターンを見てみましょう。

今回も株価指数に日経平均株価を使い、毎月1日の始値で1万円分買い付け、配当利回り1.5％を再投資という条件で行います。[1][2]細かい設定が気にならない方はこちらから。

今回は毎月定額買い付けるということで、その年の何月の段階までに保有している数量に対して配当が貰えるか、といった点でもリターンが変わってくるため、その年の3月時点までに保有していた数量の0.015倍を実際に配当がもらえるであろう5月の保有数量に加えるという計算方法を採用しました。

では早速結果を見てみましょう。

比較のため投資元本250万円を2000年1月に全額投入した場合の結果も載せておきました。最終的な資産額としては全額を１度に投入した場合が約345万円、ドル・コスト法で運用した場合では約437万円という結果になりました。リターン率に直すと全額投入で約38％（前回計算した場合より低くなっているのは計算工程が増えたためです）、ドル・コスト平均法では74％となります。

なぜこれほどの違いが生まれたのでしょうか？次のグラフをご覧ください。

こちらのグラフは平均取得価額の推移を表しており、（投資元本）/（投資元本を使って購入した株数）を計算したものになります。（ここでの投資元本には配当金は含んでいません）

1度に全額投入した場合では当然ですが、平均取得価額は2000年1月の始値のまま変化しておらず、ドル・コスト平均法を用いた場合にはかなり低くなっていることが分かります。具体的な数値をだすと全額を１度に投資した場合は19002円であるのに対し、ドル・コスト平均法では最終的に13070円となりました

このように平均取得価額に6000円近くの差が生まれたのは日経平均の推移の仕方も関係しています。日経平均株価は長年低水準を保ち続け、最近ようやく過去最高価格を超えるところまで伸びてきていたので高値掴みした全額投入と、ドル・コスト法でここまでの差が生まれたのです。

S&P500のようにきれいな右肩上がり（下がるところは下がっていますが）を描いてきた指数ではこのような差は生まれず、寧ろリターンが下がるかもしれませんが（今回は計算していませんがいずれ記事にしようと思います）、今後どのように動くかはわからないので、やはりドル・コスト平均法での運用を検討すべきだと思います。

まとめ

・ドル・コスト平均法で運用することでリスクを軽減することができ、リターンの向上も期待できる。

タイトルでは「ドル・コスト平均法によるリスク軽減」としましたが、今回は初めの記事のようなリスク表現はせずに、簡単のため実際のリターンを見ていきました。ですが、リスクが下がるという点は十分に理解していただけたのではないかと思います。

今回までで投資期間によるリスクの軽減についての話は大体終わったので、次回は投資先（予定ですが投資地域ではなく、引き続き日本国内の株式、社債、国債？、銀行預金あたりを考えています）でのリターンの違いを見ていこうと思います。

<参考>

[1]　https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/index?type=download　(閲覧日：2020/5/20)

[2]　https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/misc/index.html　(閲覧日：2020/5/20)

2020-05-25

複利の力の大きさ

資産運用

前回記事で予告した通り、今回は配当金を再投資した場合としなかった場合でリターンがどの程度違ってくるかを見ていきたいと思います。

配当金再投資なしの場合
配当金を再投資した場合
まとめ

配当金再投資なしの場合

さて、では配当金を再投資しない場合から。

2000年1月の始値を基準として、１か月ごとの資産額の変動割合の推移、つまりはリターン率（ここでは税金やインフレの影響は考慮していません）の推移を見ていきます。条件としては、株式指数は前回と同じく日経平均株価、期間は2000年1月から2020年5月までで、配当利回り1.5％とします。[1][2]

細かいことを気にしない方はこちらから

前回は投資開始時期を月単位でずらしており、計算の都合上投資開始12か月後に配当が入ってくるという設定で計算しましたが、今回は開始が2000年1月と固定なので、5月の価格の1.5％の配当を受け取るとします。（この決め方は色々迷いましたが、3月を期末としている企業が多いことと、簡単のため本決算発表時期のみの配当を考えることにしたのが主な理由です。一応述べておきましたが、この括弧内のことは特に気にしなくて大丈夫です。いずれ株をいつまでに買っておけば配当金が貰えるかなどについての記事を書こうと思いますが、ここでは省略します）

では計算結果を見ていきましょう。

配当金を再投資しない場合のリターン率の推移の折れ線グラフ — 配当金を再投資しない場合のリターン率の推移

結果としては投資開始段階から約27％資産が増えました。価格自体は19002.86から19619.35と約3％しか上がっていないのでリターンの約90％が配当金によるものであることが分かります。

「配当金を再投資しなくても意外と増えてるな」

なんて思いませんでした？

ですが本番はこれからです。

配当金を再投資した場合

さあそれではお待ちかねの、配当金を再投資した場合の結果です。

はい、こちらはなんと約41％も資産が増えています。再投資しない場合との差は14％。これは投資元本を1千万円とすると140万円もの差が生まれたことを意味します。

ほとんど手間のかからない再投資という行為を行うだけで、たった20年でこれだけの差が生まれるのはとても大きいと思いませんか？

これがたった利回り1.5％の配当金を再投資することによって生まれる差です。投資期間をさらに長くとるとここからさらに複利の影響というものは大きくなっていきます。

複利の力の大きさがお分かりいただけたでしょうか？

まとめ

・配当金を再投資した場合としなかった場合ではリターンに大きな差が生まれる。

今回は配当金の再投資をすることでどれほどリターンに違いが生まれるかを見てきました。リターンは年率に直すと2％とかなり低い水準になりましたが、複利の力の大きさが少しは分かっていただけたのではないかと思います。

こんなパッとしない日本の市場なわけですが、実は投資の仕方を変えることでリターンをもっと伸ばすことが出来ます。その手法こそがドル・コスト平均法と呼ばれるものです。というわけで次回はこのドル・コスト平均法についてのお話をしようと思います。

<参考>

[1]　https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/index?type=download　(閲覧日：2020/5/20)

[2]　https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/misc/index.html　(閲覧日：2020/5/20)

2020-05-24

現金のリスクと株式投資のリスク

資産運用

今回は現金資産しか持たない場合に知っておくべきリスクと、株式投資の投資期間によるリスクの違いについてお話ししようと思います。

「投資なんて怖いからしたくない」

「投資ってギャンブルみたいなものでしょ？」

なんて思ってる人は是非見てってください。

インフレリスク
投資期間によるリスクの逓減
まとめ

インフレリスク

まずはインフレリスクについてです。

とりあえずお金を持っているすべての人に知っておいてほしいのは、日本においてもインフレが徐々に進んでいるため、年が経つにつれ現在保有しているお金の価値は下がっていく、という事実です。投資をしている人ですらインフレリスクについて考えている人はあまりいないかもしれませんが、インフレを考慮した場合としていない場合のリターンは大きく異なります。

では実際日本のお金の価値はどのように変わってきているのでしょうか？

まずはインフレがどの程度進行しているかの指標となるインフレ率というものを見てみましょう。ここではIMFが公開している各年の平均のインフレ率データを見ていきます。[1]

グラフにしてみるとこのようになります。

正直これを見てもお金の価値がどう変化しているかよく分からないので、1980年の始めに1万円であったお金の価値の推移を重ねてみます。

このようになりました。1980年の始めには1万円の価値があったものが現在では約6600円にまで減っているのです。
日銀は2013年1月から毎年の目標インフレ率を2％に設定していますが、これが達成された場合には今回計算した期間で1万円が約4400円まで減ります。何もしてないのに40年ちょっとで資産の約55％がなくなる、、、何とも恐ろしいですね。

コロナの影響もありますし、インフレ率がこの水準になるにはまだしばらく時間がかかるとは思いますが、基本的には僅かながらもインフレは進んでいくと考えていいでしょう。

では次のお話に移ります。

投資期間によるリスクの逓減

続いては投資期間によってリスクの高さがどのように変化していくかを見ていきましょう。

リスクの高さという表現は曖昧でわかりにくいので、ここでは2000年1月から2020年5月までの期間において、保有期間を1年、5年、10年、15年、20年と取ったときの年平均リターンの散らばり具合を指すことにします。（例えば20年の保有期間を取る場合、2000年1月から2020年1月まで、2000年2月から2020年2月まで、2000年3月から2020年3月まで、2000年4月から2020年4月まで、2000年5月から2020年5月までの5つのパターンでそれぞれの年平均リターンを計算します。散らばり具合が大きいということはそれだけ安定していないということなので、この散らばり具合が小さく、かつマイナスになっていなければリスクが低いといえるでしょう）

ここでは株価指数に日経平均株価を使い、各月の始値を使って計算します。[2]配当利回りは1.5％で、受け取った配当金はすぐさま再投資することにします。（配当利回りは2000年1月から2020年4月までの東証一部上場企業全体の月ごとの単純平均利回りの平均とほぼ同じ値で、少し低めの水準に設定してあります。[3]）

それでは計算結果を箱ひげ図にして示します。