古本屋の殴り書き

書評と雑文

自閉傾向に関する覚え書き

 M・スコット・ペック著『平気でうそをつく人たち 虚偽と邪悪の心理学』(草思社)が1996年で、マーサ・スタウト著『良心をもたない人たち 25人に1人という恐怖』(草思社)が2006年の刊行である。いずれも反社会性人格障害(現在はパーソナリティ障害)やボーダーライン(境界例)に関する本格的な内容であった。『平気でうそ』から『良心をもたない』まで10年の間隔がある(ロバート・D・ヘア著『診断名サイコパス 身近にひそむ異常人格者たち』が1995年)。

 当時私は、「アメリカでは25人に1人の割合で頭のおかしな人間がいるのか」という野次馬的な見方で、「へえー、以上」ってな感じであった。ところがわずか数年後には明らかに変種と思われる人々が出現し始めた。特にアスペルガー症候群の登場が大きかったように思う。頭はいいのだが善悪の概念を欠いたタイプが現れたのだ(サイコパス)。

 昔は性格異常といった。死んだ昆虫を見て、「ママ、壊れちゃった」という子供が出始め、やがて、「なぜ人を殺してはいけないんですか?」と尋ねる中高生にまで至るのである。

 私が実際に身の回りで人格障害を実感したのは2010年代以降のことである。それから少しずつ「25人に1人」の割合が頷ける状況となっていた。

 現在は軽度発達障害といわれる児童が該当する。1990年代のアダルトチルドレンが進化した恰好だ。

 今、いみじくも「進化」と書いたが、あれこれ考えているうちに私は陸続と増え始めた自閉傾向を「進化」と考えるようになった。何らかの淘汰圧が働いているのだろう。多分、行き過ぎた資本主義や学歴偏重なんかが原因だと思われる。

 ライバルを蹴落とすことが最優先とされる芸能界で生き残っているのは殆どが人格障害だ。まともな善悪の概念があればとっくに足を引っ張られて消え去っていることだろう。

 一方、テンプル・グランディン著『動物感覚 アニマル・マインドを読み解く』によれば、時代を切り開いてきた天才たちは皆一様に自閉傾向があったという。特に数学者の場合、尋常ではない集中力が求められるため薬物を使用する学者も少なくなかった。ポール・エルデシュアンフェタミンを常用していた。自閉傾向は集中力の高さに関係している。

 例えば、バートランド・ラッセルインタビュー動画を見れば直ぐに気づくことだが、伏し目がちで明らかに自閉傾向がある(完全な自閉症者は他人と視線を合わせることができない)。

 当初私は、「あまりにも世知辛い時代のため、善悪の概念を失うことで生き延びる戦略をとった」と考えた。そして今日、ふと悟ったのだが、「会話可能な自閉症者が生まれた」のだろう。

 善悪の概念を欠いた人物として典型的なのは西村博之だ。理解の度を完全に超えている。頭はいいが社会性を欠いているのは落合陽一落合信彦の子息だと最近知った)など。私が我慢できるのは堀江貴文や成田悠輔レベルだ。

 天才は社会性を欠くのが当然かもしれない。なぜなら社会に迎合してしまえば秀才で終わってしまうからだ。時代を変えるためには何らかの破壊が必要だ。つまり悠々と社会を見下ろし(あるいは見下し)、世の中のためになることなどこれっぽっちも考えることなく、自分の好きなことを好きなだけ追求するのが天才の天才たる所以(ゆえん)である。

左右の脳を統合する神経ケア

 統合失調症に効くかも。

生物メディア兵器

「消費税は社会保障の財源のために導入された」という嘘/『消費税減税ニッポン復活論』藤井聡、森井じゅん

『平成経済20年史』紺谷典子
『円の支配者 誰が日本経済を崩壊させたのか』リチャード・A・ヴェルナー
『消費税は民意を問うべし 自主課税なき処にデモクラシーなし』小室直樹
『税高くして民滅び、国亡ぶ』渡部昇一
『対論「所得税一律革命」 領収書も、税務署も、脱税もなくなる』加藤寛、渡部昇一
令和3年度税制改正大綱の闇 簿記が暴く税金の真実(室伏謙一×森井じゅん)
日本の給料を引き上げる処方箋は何なのか?【三橋TV第362回】三橋貴明・森井じゅん・高家望愛

 ・次の衆院選までに必ず読んでおきたい一冊
 ・「消費税は社会保障の財源のために導入された」という嘘

経済
税金

森井●まず、消費税はその建前と実態が全く異なるものです。まやかしと間違った刷り込みによってこれまで存続してきてしまいました。存在してきたどころか、3%で導入されて増税が続き、まさに小さく産んで大きく育てられ、いまや10%。大きすぎるサナダムシに成長させられました。
 消費税については、これまで賛否両論さまざまな議論がされてきましたが、前提となる「消費税とは何か」というところにたくさんの誤解があるため、本質に迫る議論になりませんでした。
 その消費税の議論すら封じようとするのが、「消費税は社会保障の財源のために導入された」という、まことしやかに語られる間違いです。消費税が減税されたら大変なことになる。社会保障がボロボロになる、と思わされています。社会保障というセーフティネットは私たちの生死に直結するものです。その社会保障を人質に取られた状態で、まともな消費税の議論ができるでしょうか。(中略)
 導入の話に戻りますが、消費税は社会保障のためではなく「直間比率の是正」という財界の要望のもと導入されました。経団連やそのような財界が所得税法人税といった直接税は下げてよ、その代わり財界にとって有利な税制を入れてよ、という要望を出したのです。これが直間比率の是正だったんですね。

【『消費税減税ニッポン復活論』藤井聡〈ふじい・さとし〉、森井〈もりい〉じゅん(ポプラ新書、2022年)以下同】

 消費税の推移を振り返ってみよう。

 1989年/平成元年 3%(4月1日~)
 1997年/平成9年 5%(4月1日~)
 2014年/平成26年 8%(4月1日~)
 2015年10月/平成27年 消費税率10%へ増税(延期)。
 2017年4月/平成29年 消費税率10%へ増税(再延期)。
 2019年/平成31年 10%(10月1日~)/令和1年 軽減税率8%

 私はずっと財務省が主導したものだと思い込んでいた。大企業が国民の敵だったとは……。彼らは自分の報酬を上げたいのだろうか? 否そうではあるまい。資本主義に内蔵された自律運動が利益を求めてやまないのだろう。そのためとあらば、消費者である国民をも犠牲にするというわけだ。そして財界は今も尚、消費税増税を提言し続けている。

森井●メディアやテレビでも経済学者やコメンテーターが、法人税を下げないと国内の企業が海外に出て行ってしまう。雇用もなくなって大変なことになる、と言ってあおった面があります。法人税を下げれば、日本の競争力も上がる、と。
 仕事上いろいろな会社を見て話を聞きますが、実際に海外へ行くのは日本に需要がないからですね。間違った経済政策のせいで、日本は貧しくなってみんなが消費できない。だから需要のある海外へ、というのが実感です。

 ただし、政府の無策も見逃すわけにはいかない。例えば電気料金である。諸外国と比べると日本の電気料金は高い。製造業にとっては死命を決する場合がある。自民党原子力発電を推進してきたがメリットはないと考えてよかろう。また、ガソリンも高く、特に二重課税は完全な憲法違反状態が続いている。

森井●財界の要望どおり、消費税が導入され増税され、そして法人税は引き下げられ、所得税最高税率が引き下げられフラット化しました。

 本来であれば左翼の出番となるわけだが、日本の左翼は世界でも珍しく愛国心がないため国民心情に訴えるものがない。

 日本の伝統や文化を踏まえると天皇陛下を中心とした共同体主義が望ましいと考える。

 その前提として、大企業と財務省を討つ方途を探らなくてはならない。