就職氷河期に起こったこと、これから起こること（コロナ禍の今も同じかも）
＜就職氷河期に起こったこと、これから起こること（コロナ禍の今も同じかも）＞
2020年の1月までは、どこの業界も人手不足で、求職者を求めて事業者が様々な手法で社員を獲得していましたが、このコロナ禍の影響のために2021年の新卒採用は非常に厳しい状況に陥っています。私が新卒で入社した2000年の会社の状況とかなり似ている状況になっていますので、そのころの体験を2021年度の新卒者向けにお伝えしたいと思います。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。就職氷河期に入社したので、入れそうな会社にとりあえず入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。また、在籍している企業では毎年数十人の面接官もやっていますので、面接時に面接官が何を考えているか？をお伝えします。
＜2021年度の新卒就職活動の現状＞
まずは、このコロナ禍での就職活動の状況をお伝えするために、リクルート社の「就職未来研究所」が出しているアンケートの分析結果をもとに事実把握をしたいとかんがえています。
引用元：就職プロセス調査 （2021年卒）「2020年８月1日時点 内定状況」
このデータは、リクナビ2021に登録しているユーザーに対して行ったもので、集計対象は大学生 945人/大学院生 370人から集計したものだそうです。母集団もそこそこあるので、それなりに信頼できるデータだと考えています。前置きは置いておいて、コロナの影響がどれだけ就職活動に影響があったか？の図を引用したいと思います。
この図を見てもらえれば分かりますが、昨年度（2020年卒）の就職内定率と、本年度（2021年卒）の就職内定率の乖離は、10ポイント（%）ほどの乖離があると思います。おそらく、コロナの影響が読めなかった2020年5月時点では、3月、4月の面接者に対して内定を出していましたが、コロナが本格的になった5月からは内定を出しずらくなってきており、8月現在まで同じ状況に陥っているという状況です。それでは、どの規模の会社が内定を出しずらくなっているのか？という資料もありましたので、お伝えしたいと思います。
2021年卒の就活者の内定先企業の業種についてのグラフになります。このグラフからわかることはシンプルですが、根深い中身が見えてきます。まずは中身ですが、従業員300名以上の中堅以上の企業が内定を出していないという事になります。また、その反対で、従業員が300名以下の企業は、内定者数が増加している傾向がみられると思います。これはどのような根深い中身になっているか？という事ですが、中堅以上の会社が内定を出さないので、就活者が小さい企業で人が足りなくて困っている企業に集まってきているという事になります。これは私が2000年の時に体験した就職活動と同じような状況に陥っていると感じました。後で、その時がどのような状況であったか？は解説したいと思います。
さらに、2021年卒の内定者に関する業界別のデータも見てみたいと思います。
この内容からわかることはいくつかありますが、2021年卒の人材は、業界ごとにコロナの影響を受けており、希望した業種に内定をもらえていないのではないか。と考えられます。たとえば、運輸業と書いてある部分ですが、分かりやすく企業を解説すると、ANAやJALなどの大手航空会社が全く内定を出していない状況から内定者数が3割も減少している事が良く分かります。また、コロナの影響で非常に忙しくなっている医療・福祉業に関しては、昨年度の1.7倍もの内定が出されている事が良く分かります。このような状況になっているのは仕方が無いかと思いますが、学生が自分が望んだ業界への就職活動が十分にできていない事は容易に想像できるかと思います。
＜国の統計からみる就職者の数＞
それでは、アンケートではなく、国の統計から実数を見たいと思います。下記の図は国の統計資料である、学校基本調査のデータを元に加工したものです。抽出したデータは、1999年（平成11年）と2000年（平成12年）、2018年（平成30年）と2019年（平成31年）の卒業者を対象に各大学が統計的にまとめたデータを文部科学省がさらにまとめた統計データになります。過去のデータを見ると、わかることがかなりあるので、紹介していきたいと思います。
これからわかることは、当時の大学生と現在の大学生では、分母としての大学に入学した人数が現在の方が多いことが分かります。また、2000年当時の就職者は2019年時点での就職者よりかなり少ないことが分かります。さらに、一時的な仕事に就いたもの（アルバイト？）の人数と、左記以外のもの（統計上不明）の就職できなかった人数の数が圧倒的に多かったという事が分かると思います。これがいわゆる就職氷河期の実態なのです。今まで、就職氷河期を実際のデータでちゃんと突き合わせているものはあまりお目にかかったことがなかったので、自力で調査しましたが、かなりの人数がまともな職につけていないという事が分かるのではないでしょうか。少し分かりやすく割合で出してみたデータが下記のデータになります。
こちらを見ていただければ、すぐわかることがあるのですが、そもそも就職できた割合が56%という、約半分の卒業生が就職できていない状況に陥っています。とはいえ、最近のデータでも75%が就職できている割合なので、今でも就職できていない人はかなり存在することもわかっています。上記のデータに臨床研修医の割合を足してもあまり変化は変わらないので、一旦誤差として扱いますが、「左記以外の者の割合」の部分の数値が圧倒的に異なることも驚きです。就職氷河期とは、このように統計的なデータでも証明されているくらいに恐ろしい時代だったのです。これと同じことが、まさに今年は起きようとしています。もしくは、起きかかっている？
仮に、現時点での就職者の割合が、アンケート通り10%下がっていて、そのまま変わらなかった場合には、2000年のころの就職氷河期の就職率と、昨年度の人手不足での就職率の約半分程度の中規模の就職氷河期になっているような感じかと思います。
＜2000年ごろの卒業生はどう乗り切ったか？＞
1999年当時は、私はアルバイト三昧でロクに就職活動をしていませんでしたが、偶然大手のSIerの就職が決まりました。これは単なる偶然で手に入れた就職先でしたが、周りの大学の友人は、このような決断に迫られていました。
・就職はできたが志望していた企業に落ちたので迷っている
・就職できなかったので、アルバイトをしようと考えている
・就職できなかったので、大学院の受験をしようとしている
・何がなんでも就職活動をがんばっていく
・就職浪人をするよりは、大学でダブった方が良いので、わざとダブる
これらの選択肢は様々でしたが、学生の間には悲壮感が漂っていました。一番きつかった選択肢は、大学を卒業したが、就職先は見つからなかったので、実家に戻って手伝いをする。という選択肢でした。一度実家に戻って手伝いをすると、その後に大手企業への就職はまず不可能な時代でした。また、当時はITベンチャー企業も人材の受け入れキャパシティーが足りなく、現在のような大量採用は行っていない時代でしたので、受け入れられる会社自体は極めてすくなかったのです。当時の大量採用していた企業は、今の大手企業とほぼ変わらないメンバーだったと記憶していますが、そのうち調査します。
ところで、その当時の学生がどのように乗り切ったのか？ですが、一つのヒントがありました。就職氷河期をなんとか乗り切るために、大学院への進学を希望した人材が多くいましたが、その人材の足取りを追うと、大手企業への就職を見事に果たしていた人材が当時でも多かったと記憶しています。当時、無理やり就職した人は、やりたくない仕事に従事していましたが、大学院へ進学した人達はそれなりに良い仕事につけていた事実は間違いありません。
＜就職氷河期を乗り切るコツ＞
私の実体験の就職氷河期を乗り切るコツは結果的には、このような方法でしたので、参考にして頂ければと思います。まずは、就職先の割り切りからスタートする必要がありました。というのも、大体の会社は募集がすぐに埋まってしまい、エントリーするだけでお断りの連絡がありました。そこで、自分が行きたい業界以外にも幅広くエントリーを行って、書類選考が通りやすい業界を抽出しました。その書類選考が通りやすい業界に絞って、さらにエントリーを増やしていく方法を取ったところ、面接まで漕ぎつくことができました。
次に行ったことは、エントリーシートを自分の得意な事や専門性があることだけで埋めることでした。どのみち、専門性があること以外で仕事をしたくなかったので、専門特化型の人材というアピールをしたという事になります。
また、就職するときから転職を考えていたことが重要かと考えています。当時からIT業界は激しいリストラを大手が行っていたことは知っていました。私が40代を過ぎたころに同じことをやられるのは、よくわかっていたので、早めの転職を決めていました。そう決めれば、ある程度の就職先は許容範囲になりました。どのみち、自分が努力しても変わらない世界があるので、一旦は自分の思いは奥に潜めておくのです。今回の就職氷河期でも、やりたい事を最初からスタートできる人が限られていると思いますが、次のステップでやりたい事を見つけるという戦略も悪くないと思います。
＜コロナ禍での就職に困っている人へ＞
今は、雌伏の時（ちょっとがまんする）だと考えてください。たまたま今はルーレットで当たりが来ないだけです。そのルーレットは時が経つにつれて自分の番が回ってくることがあります。大事なのは、その回ってきたルーレットでのチャンスを自分のものにする決意と判断です。ぜひ、次回のあたりくじが回ってきたかどうかを判断する目を持ちましょう。
IT業界はスキルが給料を上げるのか？年齢が給料を決めるのか？
＜IT業界はスキルが給料を上げるのか？年齢が給料を決めるのか？＞
IT業界に所属して20年ほどいますが、その時の給料UPがスキルに基づくのか、年齢に基づくのか？の判断された基準や、私自身が部下の給与を査定したときにどのような判断を行って給料が決まっていくのか？をご説明したいと思います。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。就職氷河期に入社したので、入れそうな会社にとりあえず入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。また、在籍している企業では毎年数十人の面接官や、部下の給与査定は毎年おこなっているので、給与査定時に何を考えているか？をお伝えします。
＜給与の査定と評価がどのように行われているのか？＞
どのような会社でも給与の査定が行われて、自分の給与が決定します。まずはその仕組みから説明したいと思います。給与の査定自体は、会社にもよりますが、年に1～4回ほどあると思いますが、いくつかの方法があります。
・MBO( Management by Objectives）目標管理制度
期初または、4半期に1度の期間で目標を定めて目標達成具合を評価しますが、目標の設定具合によって現場が振り回されます。
・会社の目標または、部署の目標達成制度
間接部門などは自分の目標が立てづらいので、会社の売上や利益の達成度に応じて評価を行いますが、何もやっていない人までも高い給料がもらえてしまう事が良く起こります。
・ざる運用、どんぶり勘定
この制度の採用が最も多く、根拠なしで給与が決まっていきます。一応、その年や期間でのやったことを元に評価されますが、大体のIT企業の裏側はこんなものです。
・360度評価
あらゆる人物からの加点を合計して評価基準にします。そのため、公平な採点になりますが、どうしても知り合い同士の評価にしかならないです。
・年功序列型のベア昇給
大手の組合があるような会社はベア昇給といって、一律の賃金上昇があります。ところが、がんばっている人も、がんばっていない人も年功序列で給与がUPされるため、つかえない上司の方が給与をいっぱいもらう事がよくあります。
・昇給会議で順位付け
毎年の給与査定を元に、すべての人員の等級や職位などを見直します。毎年どの人材を引き上げるのか？などの会議をしますが、結果的には上司のお気に入り人材と、かわいい女子の給与が上がる傾向が高いです。そもそも、上位の役職に取り入ったもの勝ちという感じです。
以上が私が所属してきた微妙な評価制度でした。
ところが、給与は私自身も上がり続けてここまできたのですが、ちゃんとした給与が上がるロジックと統計データがありますので、次の紹介します。
＜国が調査した給与査定のデータ＞
下記のデータは、国の経済産業省が2017年に調査した給与査定のアンケートからの統計をしめしたものになります。これは、当然ながらかなりの信ぴょう性があるので、納得して頂けると思っています。
まずは、何をもって評価しているか？の基準についでのデータです。これを見ていただければわかるのですが、35歳以下の人材は圧倒的にスキルを評価して年収を決定しています。また、35歳以上の人材に関しては、高いマネジメント力に基づく評価が圧倒的に評価されている事がわかります。
つまり、見たまんまでは、若いうちはスキルを評価し、年を取ってくるとマネージメント能力を評価するという一般的な評価基準に基づいて年収が決まってきているという事が良く分かります。これはIT業界に限らず、どの業界でも同じような評価基準として採用されている一般的な基準と変わらないという事ですね。
ほかにも統計を見てみましょう。今度はスキルを何をもって評価しているのか？についての統計データになります。
こちらの情報を見ていただければわかるのですが、IT業界のスキル評価の項目として一番の評価対象となっているのは、保有資格になります。この保有資格はシステム関連コンサルティング、受託システム開発、ソフトウェアプロダクト開発・販売、技術者派遣の業種においては7割近くが評価基準としています。これはどう考えてもIT業界でスキル評価で高評価を勝ち取るには、資格を取るしかないという事が良くわかると思います。つまり、IT業界で給与を上げるには、若いころに資格を取り、給与を上げて、専門性を高めた上で、年を取ったらマネージメントが行えるように常に現場ではマネージメントスキルを磨いていくという鍛錬が毎日必要という事になります。
＜過去の体験からの給与UPの事例紹介＞
今までは、経済産業省の統計データからIT業界の給与がどのように決定されているか？を理解して頂いていましたが、私の過去の実際の体験を元にお話ししたいと思います。私が過去に給与が最も上がったでき事は、当たり前ですが、転職になります。通常の企業だと、年1回の査定で100万円以上の給与が上がることはかなりまれな経験になると思います。そもそも、１年に100万円の給与UPは商社や一部の大手企業しか上がらないという認識でいたほうが良いかと思います。その100万円以上の給与UPが転職によってもたらされるという認識は間違いありません。ちなみに、転職以外での給与UPはこのような事例によりました。
・上司が辞めて役職が空いたため、偶然昇進したので給与が120万円UPした。
・その期の業績が非常に良かったので、給料が100万円UPした。
・自分が企画した事業がコンスタントに売上増加して、給与が100万円UPした。
これだけの事例が毎年続くことは当然ありませんから、給与が上がったのは、ラッキー半分と実力半分といったところでしょうか。
＜年功序列とスキルレベルや仕事の成果の評価＞
下記の図は、経済産業省の統計データからの抜粋ですが、企業側も個人が考えているとおり、年功序列よりもスキルや成果を元に評価を重要視するべきだと考えているという証拠になります。日々進化していくIT業界では、年功序列で役に立たない人材が多くいるよりも、若手でスキルが高く、成果もだしている人材を採用するのが当たり前のようになってきているのです。
年功序列ではなく、スキルと実績評価が当たり前の世界になっているか？という実態に対するご意見が当然あると思いますが、まだまだそのような実態にはなっていません。というのも、このIT業界も歴史は浅いですが、IT業界の立ち上げに尽力してきたような初期のIT人材が大勢いらっしゃいます。この人材がいなかったら、このIT業界自体が立ち上がってきていないのです。もちろん、現状のIT業界についていけない人材も多く存在している事は私も良くわかっていますが、IT業界でも他の業界でも、その業界をリードしてきた昔の人材がいたからこそ成長してきたという事は間違いありません。ちなみに、私も年功序列には全くもって反対ですが、経験と体験、実績を重ねてきた過去から続く業界の歴史を真っ向から否定できるものではありません。という事で、ある程度の年功序列は仕方がないという結論でした。しかし、イケてない上司の下につくイケてる部下はこの制度のために何度も煮え湯を飲まされているので、早くIT業界も実績ベースの評価になってほしいです。ちなみに、私と同じような事を考えているアンケートがついていましたので、次で解説します。
＜能力や成果を評価する上での課題＞
見てのとおり、能力や成果に対する基準が分かりやすく整理されていると思います。1番目の「基準が明確ではない」の部分から解説しますが、定量的な仕事というのは非常に難しく、すべてのタスクが数値化されるか？というと、現実的ではなく、PCの操作画面を勝手に評価してくれるプログラムが開発されなければ、不可能な評価だと思います。それはそもそも無理なので、期初に無理やり設定した定量の評価項目を業務としておこなう事の困難度を指しています。これ自体も未来予知ができない限り、どんぶり勘定の設定された値に対しての評価であり、目標が低ければ容易に達成できてしまう事がどの組織でも発生しているという証拠になると思います。
また、2番目の「成果が把握しずらい」という項目に関してですが、アウトプットした成果に関しても、資料を作ったという事自体が評価されるのか？それとも資料を作った通りに開発が進んだことを評価されるのか？しかし、作ったのは自分ではない。など、どこまで自分の評価なのかがかなり不明瞭ですし、プロジェクトの体制自体を否定しかねない評価基準になることが微妙なのです。
3番目の「公平性・納得感の向上」に関しても、難易度が低く、ビジネスモデルが優れているプロジェクトに偶然アサインされた人物の評価と、難易度が高く、ビジネスモデルが微妙なプロジェクトに偶然アサインされた人物の評価に関して、ほぼ偶然という要素が排除しきれない不公平性が漂っています。しかも、難易度というのもあいまいで、人によっては余裕だし、コピペでできるような事もよくあります。これらの３つの意見に関しては、私もまったく同感ですし、今後も業界では年功序列問題を含んだこの4つの課題に対しての有効的な解決先は出てこないと思います。
＜IT業界の給与はどうしたらUPするのか？まとめ＞
IT業界の給与がどのように決定されていくのか？が経済産業省の統計データや、私の経験からご理解いただけたと思います。偶然アサインされたプロジェクトがうまく行くこと自体が最近は減っているので、IT業界の創成期にいた人物の方が恩恵を得ている事が多いですが、今でも昔からあるようなサービスを上回るサービスの立ち上げと成功は魅力的で、給与UPにはかかせないと思います。また、そのサービスを作り上げるスキルを元に給与UPを日々続けていくことが重要だと考えています。
面接で数十社落ちてしまった人へ伝えたい事
＜面接で数十社落ちてしまった人へ伝えたい事＞
私の周りには、面接で数十社落ちたという人が大勢います。また、面接した人材にも数十社落ち続けた人も良く見てきました。その人達に対して、当時の私はさまざまな助言をしてきましたが、40才を超えた今では、もっと多くの事を伝えられたのでは？と考えて、今回の記事を書くことにしました。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。また、在籍している企業では毎年数十人の面接官もやっていますので、面接時に面接官が何を考えているか？をお伝えします。
＜面接で落ちるという事はどういうことか？＞
面接で落ちるという事は、当たり前ですが、一緒には働きたくないという事です。もちろん、様々な理由で面接官は合格と不合格を出していますが、その根本にある判断基準は、一緒に働きたくないという事になります。一緒に働きたい人材は、どのような方法、条件を出してでも採用しようとしますが、その反対の条件として、一緒に働いたときのイメージがわかないのです。
これはどうして一緒に働いたときのイメージが出てこないのか？という事になりますが、いくつかの条件があるので、それを下記に示します。ちなみに、今回は転職する場合の条件なので、就活の時の条件とは異なります。
・現在の年収が高すぎて、社内の年収と合わない
・現在のスキルセットでは、社内の人材のレベルと合わない
・根本的な考え方が合いそうになく、一緒にチームが組めそうにない
・不平不満が多く、ネガティブな思考を会社に入れたくない
・現職での失敗を同じように繰り返す可能性がある
・やりたい事がないのに受けてきている事が良くわかる
・現在の職に対して逃げたいだけの転職だと良くわかる
大体は上記のようなネガティブな意見を面接中に感じることで採用を見送ることが多いです。仮に論理的な思考や、実績が優れていたり、募集職種に完全にマッチしていたとしても、上記のような条件にはまってしまうと、どうしようも無い状況になってしまいます。そんな中、上記の内容にならないように、解説して行きたいと思います。
＜現在の年収が高すぎて、社内の年収と合わない＞
これは不合格を出す場合で最もよくある話になります。優れた人材の年収は高くて当たり前なのですが、大手企業や外資にお勤めの方が中小企業へ転職した場合には、給与の格差がありすぎて採用されない場合が良くあります。これを防ぐ手段は正直あまりないのですが、面接に行った企業自体の財務状況、成長性などの情報を事前に知っておくことで求める給与水準を出せるのかどうか？がある程度分かってくると思います。また、大手企業から中小企業への転職でこの結果が多くでるので、できれば大手にお勤めの給与の高い方は、転職の際には再度大手を受けられる方が良いかと思います。
＜現在のスキルセットでは、社内の人材のレベルと合わない＞
これも良くある判断になりますが、現在のスキルセットの水準だと、社内の給与水準だと100万円以上も差がついてしまったり、役職を上げた上での給与でなければ採用が難し場合が良くあります。このような状況も大手から中小企業への転職でよく発生します。大手企業へ勤務しているのに、なぜか転職がうまく行かない人は、この理由が最も多いかと思います。また、大手が中小企業に来た時に、大手企業だと、一部の業務しか担当しておらず、中小企業のように何でもやらなければならないスキルセットと業務の範囲が異なることも問題になるかと思います。もちろん、大手の業務分担と厚い人材層に支えられた仕事も重要ですが、限られた範囲の仕事ばかりおこなう事で、業務のカバレッジが狭くなってしまうのです。その割には給与が上がっていくので、中小企業ではそのような人材を採用しても意味がないのです。つまり、大手に所属しすぎると発生するので、できれば中小企業への転職を考えている方は、20代には転職しておいた方が良いと思います。
＜根本的な考え方が合いそうになく、一緒にチームが組めそうにない＞
そもそも、面接官は根本的な考え方を面接では重要視しています。たとえば、プロジェクトで失敗したときに感想や、仕事をやりきる姿勢、仕事にかける本気度などを面接の時に判断できるような質問を繰り返して、その人物の中身を推し量っています。仕事を長年やれば分かってくるのですが、プロジェクトの失敗はよくある話です。その失敗したときに、その人物の本質が出てくるので、その時の考え方をイメージする必要があるのです。つまり、根本的な考え方とは、チームとして一緒に前を向いて仕事をして行けるか？という姿勢なのです。かなり抽象的な話をしてしまいましたが、一緒に仕事をしていけるマインドが合っているかどうかは非常に重要なのです。対策はほとんどありません。ネガティブな事を言っても言わなくても、会いそうにない。と面接官が感じたら終わりです。
＜不平不満が多く、ネガティブな思考を会社に入れたくない＞
面接に来られる方で、現職に対する不平不満を多く言う方がいらっしゃいますが、あまりにも不平不満を言いすぎたり、上司に対する問題点の指摘が多いと面接官自体が同じように上司になる場合には、非常にネガティブな印象を持ちます。もちろん、不平不満自体は伝えても良いのですが、過度な表現はやめたほうが良いかと思います。また、面接官はネガティブな言葉をある程度見ているので、ネガティブ思考だと判定されるだけで実力とは関係なく不合格を出されることがあるので気を付けましょう。
＜現職での失敗を同じように繰り返す可能性がある＞
私も失敗を繰り返すことがありそうな雰囲気がする人材に何度も会ったことがあります。どのような雰囲気か？なのですが、イケイケな人材と、ぶっちゃけた話しかしない人材、自分に自信がない人材などが挙げられます。これらの人材は、自分の被を認めないだけでなく、どこに行っても態度を変えないのでTPOに欠けるのです。自分に自信がない人材は、特に成功体験が少なく、成功していないという事は、失敗している確率が高い可能性があるのです。もちろん、すべてのこのような特性をもつ人材が同じではないのですが、転職とは自分を変えようとする意識なので、この機会に自分を変える努力をするべきなのです。ということで、失敗を繰り返さないようにするには、謙虚な気持ちで自分を振り返って変えようとする努力をする人材になる他ありません。
＜やりたい事がないのに受けてきている事が良くわかる＞
面接官をしているときに、一番良く出会うタイプがこのようなタイプの人材です。とりあえず転職エージェントに勧められた。とか、転職サイトに掲載されていたから。というような理由で面接に臨まれる方が多いです。1次面接や面談の場合にはまだ大丈夫ですが、2次面接、最終面接で、やりたい事についての質問に答えられない人材はかなりのマイナスを受けると考えてください。そもそも、やりたい事がある人材の多くは自分からこの会社でやりたい事があるという事を話して来たり、資料を作って持ってくる人材までいます。その人材と比べて、自分がどれだけ手を抜いているか？を考えてもらったら良くわかるかと思います。面接官は直球で「この会社に入ってやりたい事は何ですか？」と質問されることがありますが、その前に何らかの不自然なやり取りがあって質問している事が多いです。つまり、面接の真剣度を測って質問してきているのです。面接に臨む際には、何をしたいのか？を整理してから面接に臨むことをおすすめします。
＜現在の職に対して逃げたいだけの転職だと良くわかる＞
現在の職に対して逃げたいという気持ちで転職することはよくあります。当然私も同じ気持ちで転職しています。ところが、その気持ちが前に出すぎて、自分の良いところや、会社が求めている内容に関して受け答えがおろそかになってしまう事があると思います。つまり、今の職から逃げたいと感じていたとしても、それは面接時に言う事ではなく、前向きな転職として説明をする必要があるのです。自分自身にあった事実は事実としてあるのですが、そうではなく、目の前の面接官とうまく会社にマッチしていけるか？どうかの方が大変重要だと考えています。つまり、過去の事は一旦置いておいて目の前の面接の内容について集中してください。
＜伝えたい事＞
繰り返しになってしまいますが、落ちてしまう理由は上記のものが大変に多いと感じています。これはスキルや能力とは全く関係がないのです。これらの内容に気を付けて面談に臨んでいただければと思います。また、数社落ちて、上記のような内容のコメントをいくつかもらったら、やはり自分を変えていく必要があると思いますので、転職を機に自分を変えてみる努力をおすすめしたいと思います。
転職して分かったIT業界の転職で起こっている事
＜転職して分かったIT業界の転職で起こっている事＞
私は現在IT業界に20年ほど在籍していますが、最近のIT業界の転職の際にいろいろとありましたので、これから転職されようとしている方には、ぜひこちらの記事を読んで頂きたいと思います。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。転職して分かったことがいろいろあるので、その体験談を中心に転職のノウハウをご紹介します。
＜IT業界の転職を数値で確認してみる＞
IT業界は、まだ確立してからの業界の時間が短く、非常に不安定な業界です。そんなIT業界の歴史と共に気を付けなければならない話をご紹介します。まずはIT業界のデータから見てみましょう。下記の図は総務省の情報産業サービス業に属している人材の積み上げグラフになります。これだけ日本ではITが広まっているのにも関わらず、少しずつ就業人口が減少してきているのが良く分かります。このグラフからさらにわかるのは、情報通信関連製造業の就業人口が減ってきているという事です。こちらはIT業界というのかは微妙ですが、交換機、携帯電話などの通信機器の国内製造の人員を示していますが、携帯電話が海外製のものが多くなってきたため現象しているのは仕方がないかと思います。
その反面、情報サービス業として書いてある赤色の点々が書いてある部分は、かなり伸びてきています。当然ながら、EC事業者、ネットメディアが多くなってきているので、所属する従業員数は増加しているという事です。
参照元：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd251130.html
さらに、もう一つ見ていただきたいグラフがあります。それはdodaの公表している転職求人倍率のグラフです。
参照元：https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/
見てもらえれば、すぐにわかると思いますが、IT・通信だけがずば抜けて転職求人倍率が高くなっている事がわかります。※有効求人倍率という別の指標もありますが、今回は転職に絞った形で表現します。
つまり、情報産業全体の人口は減っているのに、IT人材が減っていて、その分転職求人倍率が非常に高くなっているという事になります。また、情報サービス業の売上高は年々増加しているにもかかわらず、人数の上昇率がすくないので、慢性的な人手不足に陥っていることが良く分かります。
それでは、そろそろ本題のIT業界の転職で起こっている事の内容を説明させていただきます。
＜IT業界の転職で気を付けるポイント＞
前述のグラフから分かってほしい部分は、このような事です。
・人手不足が慢性的に起こっていること
・求人倍率が異常に上がっていること
とくに、人手不足はどのIT企業でも発生している事です。ちなみに私が所属していた過去の会社のいくつかでは、残業が月に何度も100時間を超えています。もちろん、年間では制限を超えないように気を付けているのですが、100時間の残業となると、生活がいろいろと崩れてきます。この慢性的な人手不足に関して、いろいろと考えたことや体験したことをお伝えします。
＜IT業界で人手不足が慢性的に起こっている事＞
IT業界は、よくIT土方と呼ばれています。土方は「どかた」と呼ばれますが、建築会社の現場の作業員と同じようなもの。と揶揄（やゆ）されている呼び方になります。これは現場に近いほど、身に染みてわかる事ですが、個人ベースのタスクの量、ボリュームなどが勤務時間中では補えない事が多すぎて、人海戦術でなんとかプロジェクトを乗り切るという風習が裏側で残っているからです。つまり、IT業界はスマートに見えて、まったく異なっており、作業やタスクに追われる日々が待っているのです。もちろん、すべてのIT業界が同じという事はありません。
dodaが調査している下記の資料によると、プロデューサー／ディレクター／プランナー（出版／広告／Web／映像関連）の職種の残業時間は、すべての職種の残業時間で4番目に多い残業時間になっています。また、ITコンサルタント（アプリ）は5番目に多い残業時間になっており、どれだけ忙しいか？が良くわかる資料になっているとおもいます。まずは、下記のリンクからどれだけ残量が多いのか？自分と比べて平均の残業時間はどの程度なのか？を把握してみることをおすすめします。
https://doda.jp/guide/zangyo/#movingPosition02
ちなみに、私の過去のIT業界の体験だと、残業は若いころは自分を鍛えるためと、給料が安いので生活のために働くという両方の意味で、ある程度はするべきだと考えています。ただし、過度な残業は自分の体調の管理との闘いとなるので、長期間の過度な残業は人員の増加を求めたほうが良いと思います。残業が多いのは、会社が適切な人員配置を行っていないという事と、上司がタスクの量のコントロールやスケジューリングを行っていないことから発生することがほとんどです。
＜求人倍率が異常に上がっていること＞
慢性的な人手不足から発生している異常な求人倍率はおどろくべき事です。売り手と買い手が存在する転職業界では、買い手の求人数が圧倒的に多く、売り手の転職者数が圧倒的に少ないことから、10倍の差が生まれています。他の業界ではなかなか見られない事だと思いますが、この差があるおかげで、IT業界の転職は、給与UPが継続的に見込める業界として存在しているのです。IT業界の高い成長率と給与水準は他の業界と比べて非常に高く、年功序列も少ない業界なので、若手が活躍できる数少ないフィールドだと考えています。ちなみに、私も20代に所属したIT企業では、30代を差し置いて管理職になりました。他の業界ではありえないような抜擢も可能な業界なので、IT業界は夢があります。
ところで、この求人倍率が高いこと自体で問題になってくるのが、募集している企業は人が足りないので、少し知っていればだれでも良いので来てほしいという考えに陥ることです。つまり、面接の障壁が下がっているので、入りやすいのです。そうなると、入ったは良いが、会社が要求するスキルに合致していない人材が入社して、仕事を覚える時間が発生して残業が増えるというループになります。企業側もせっかく給料を上げて募集をかけたのに、マッチしていない事になり、給料を下げざる得ないような事にもなりかねません。
そこで、IT業界で転職される方にアドバイスがあるのですが、職務経歴書に書く内容は、なるべく盛らずにそのままを書いてください。自分が専門ではない事の職務経歴を盛ると後が大変です。すくなくとも、IT業界での転職は自分の専門分野に特化した職務経歴を書くことで、転職後の専門性やポジションの保証などを受けやすくなると思います。関わったが、MTGだけに出ていたようなプロジェクトはなるべく書かずに、本当に関わったプロジェクトを深堀りするような職務経歴書の方が面談時の話が散漫にならずに深堀りできると思います。
＜IT業界の転職で起こっている事のまとめ＞
IT業界で起こっている事を統計的にお伝えしました。この統計は自分の転職を有利に導くだけでなく、業界の将来を占うものになると思います。まずは、自分が所属しているIT業界の現状を数値で知っていただき、市場価値がどの程度あるのか？を判断して頂ければと思います。
【IT業界転職】IT業界におすすめの転職方法
【IT業界転職】IT業界におすすめの転職方法
私はIT業界に20年も在籍しており、その間に転職した回数は5回です。その5回の転職によって給与が4倍になっています。年齢ごとに転職の手法や、転職の考え方が変わってきていると感じていますので、そのノウハウをお伝えしたいと思います。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。また、在籍している企業では毎年数十人の面接官もやっていますので、面接時に面接官が何を考えているか？をお伝えします。
<IT業界の状況整理と賃金の変化>
私がIT業界に入社したのは2000年でした。そのころは、IT業界がどんな業界なのかも知らずにコンピューターが使えるという理由でIT業界に入りました。IT業界は今でもそうなのですが、ITの知識に詳しかったり、もしくはプログラムが好きであったり、個人の知識やバックグラウンドに支えられている業界だと思っています。昔からそのような状況だったので、今でも同じようにプログラムに興味があったり、ネットが好きだったりする人材が集まっています。そのため、IT業界では人材のもつバックグラウンドが給料に跳ね返ってくる事が非常に多いです。たとえば、趣味のプログラムの延長線上でエクセルのマクロを書いていたり、自分のサイトを運営していて、JavascriptとHTMLが書けるようになっていたりする人も非常に多いのではないでしょうか。そういった個人の技能を会社では賃金計算して評価されるという事ですが、データから賃金を見てみましょう。
まずは、IT業界における職種別の年収平均を経済産業省がまとめた2017年の資料から抜粋して解説したいと思います。一口でIT業界といっても職種によって様々な給与体系があります。例えば、下記の資料からコンサルタントがいかに給与が高いか？をご理解いただけると思います。これを見るだけで、IT業界でも職種が重要だという事が分かると思いますので、転職の際には同じ職種ではなく、近い職種にジョブチェンジ又はクラスチェンジするのが給与を上げる秘訣になるという事が出来ると納得できると思います。
参照元：https://www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf
ちなみに、私はプロフィールどおり、SEからコンサルタントへのジョブチェンジを行ったため、給与は380万円から550万円に上昇しました。この賃金の上昇を元の会社で成し遂げるには、少なくとも後7年は在籍していなければならなかったでしょう。
＜IT技能スペシャリストとプログラマ＞
他にもデータからわかることをいくつか解説したいと思いますが、プログラマとIT技能スペシャリストの間に非常に多くの差が生まれている事はご理解いただいた方が良いかと思います。IT技能スペシャリストは、Oracleやシスコなどの専門の知識と資格を有している人材を指します。つまり、必ずしもプログラムができるとは限らないのです。ここで驚くことがあるのですが、プログラマはデータベースやOS、ネットワークに関する幅広い知識がなければ開発はできないのですが、Oracleやシスコのように特定のサービスのマニアックな知識や資格を持った方が給与待遇が良いのです。私もOracleの資格の勉強を行いましたが、どちらかといえば、設定や専門用語の知識を問われる内容がほとんどでした。つまり、このデータからわかることは、プログラマでもITスペシャリストになれば、急激に給与を上げる事ができるという事です。 ちなみに、なぜ給与の待遇が違うのか？と言えば、単純ですが、ニーズはそこそこあるのに、Oracleのスペシャリストの人数が少なくて希少価値があるからです。
＜スペシャリストからゼネラリストか？＞
スペシャリストとしては、特定の言語に詳しいプログラマが挙げられますが、先ほどのデータからは思ったほどの平均給与の評価がされていない事が分かります。ところが、プロジェクトマネージャーになると、コンサルタントと同じくらいの評価をされている事が良く分かります。また、高度SE・ITエンジニアという職種も別に存在していますが、実際には開発ではなくて設計を中心に行うような職種として分かれています。高度SE・ITエンジニアの人材は、プログラムの実装もわかる人も多いのですが、わからなくても要件定義だけで仕事をしている人も大勢存在しています。驚くことに、大手SIerやITコンサル会社には、この職種の人材がゴロゴロ在籍しており、プログラムの専門家でもないのに、プログラムする設計を行っているのです。これを聞いたら、プログラマと高度SE・ITエンジニアのどちらが得か？は理解できるかと思います。つまり、世の中で評価されているのは、スペシャリストではなくゼネラリストの方が給与的には評価されているという結論です。ちなみに、個人的には、スペシャリストとしてのプログラマももっと評価されても良いと考えています。
＜IT業界におすすめの転職エージェントと転職サイト＞
ここで、IT業界に強いと感じた転職エージェントと転職サイトをご紹介したいと思います。実際に紹介された案件の量や質がよかったり、獲得できた人材が多かったサイトを評価しています。私が転職の時に利用して、IT業界よりだったと思う会社は以下の通りです。特に、20代、30代の人材にとっては非常に役に立つと思います。
・JACリクルートメント
・リクルートエージェント
・Type
・doda
・Green
＜JACリクルートメントのIT業界向け求人＞
IT業界向けの求人をかなり多く扱っています。特に大手のIT業界の企業の採用に関しては非常に多く手掛けています。私が転職しようと思った時に紹介して頂いた案件は、当時の大手企業ばかりでした。たとえば、DeNAやGREEなどのメガベンチャーや、アクセンチュア、IBMなどのコンサルティングなどの大手の企業の非公開案件が多く、とても助かりました。
コンサルタントの紹介、転職事例、IT業界のトレンドについての情報など、通常の転職エージェントでは提供していない情報までサイトに掲載しています。もちろん、専門のエージェントにお会いすれば、サイトに掲載されていない求人も紹介して頂けるので、まずはお話を聞く事をおすすめします。ちなみに、先ほど説明をしたコンサルタントやプロジェクトマネージャーへのジョブチェンジもおすすめですよ。
＜リクルートエージェントのIT業界業界むけ求人＞
リクルートエージェントは、業界大手なので、当然案件数も非常に多いです。私が転職するときに何度もお世話になっていますが、非公開求人も含めてかなりの数があります。前回の転職の時には、LINEの調子が非常によかった時期なので、LINEに関する求人をかなりおすすめされました。リクルートエージェントは、大手から中堅までのIT企業の案件は非常に多く、元リクルートの人材同士がつながって案件をもってくるので、非公開の案件に驚かされます。
定期的に、IT業界の人材を対象とした転職の説明会を開催しているので、まずは説明会から参加してみてはいかがでしょうか。
＜TypeのIT業界向け求人＞
TypeはもとよりIT業界に特化した求人サイトなので、IT業界の求人は非常に多いです。求人数の半分以上がIT業界向けの求人なので、IT業界にいるのであれば、まずは登録してみることをおすすめします。ちなみに、対象の役職は一般社員が多いので、2回目くらいまでの転職者を対象にしていると思います。特に求人が若いので、第二新卒のかたはこちらのサイトへの登録はおすすめします。
＜doda＞
dodaは総合転職サイトですが、IT業界のエンジニア向けに専用のサービスを行っています。それが、dodaITエンジニア専用サイトです。通常のdodaはIT業界以外の求人もかなり多く掲載されており、掲載数は日本でNo1だと思いますが、その反面IT業界の求人の絞り込みが面倒な点がありました。ところが、このITエンジニア専用サイトはITエンジニアに特化しているので、IT業界の方にはおすすめできます。
IT業界に特化していますが、おどろくほど多くの求人が掲載されているので、まずは登録してみてください。また、IT業界だけでなく、他の業界からのエンジニアやデザイナとしてのオファーも掲載されているので、IT業界には飽きたけど、ジョブチェンジはしたくないので、業界チェンジをしたい人材には良い選択しだと私は思います。
今までは大手の企業に対する求人が多かったと思いますが、IT企業はベンチャー企業も多く、魅力的な企業を探すのも大変です。その点、GreenはITベンチャーの求人数がかなり多く、面白そうな会社が掲載されているので、他の求人サイトとは異なった視点で登録してみることをおすすめします。また、登録後には企業から面談オファーが非常に多く舞い込むので驚くと思います。
＜まとめ＞
いくつかIT業界向けの求人サイトをご紹介しましたが、いずれも特徴があるサイトですので、どれか一つに絞らずに、いろいろと登録してみることをおすすめします。ちなみに私のおすすめはジョブチェンジによる給料UP作戦ですので、そのあたりも転職エージェントに相談してみることをおすすめします。
転職エージェントを有効的に活用する方法
＜転職エージェントを有効的に活用する方法＞
転職エージェントについて、様々な視点で語ろうと思います。その中で、転職エージェントを有効的かつ、友好的に活用する方法などを説明します。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。転職エージェントに登録した数は十数社ありますので、その転職エージェントに関する情報を共有したいと思います。
＜転職エージェントの活用方法＞
転職エージェントを有効的に活用する方法は様々ありますが、簡単にまとめると下記のような内容があると思います。
・キャリアカウンセリング
・求人企業の紹介
・求人企業の状況説明
・給与交渉
これらは当然のように受けられるサービスですが、知っておかなければ損をすることもあるので、詳しく説明したいと思います。
＜転職エージェントのキャリアカウンセリング＞
転職エージェントが行うキャリアカウンセリングは、友達に相談するのと異なり、具体的な案件と、転職事例を元に相談に乗ってくれます。転職の目的がはっきり決まっていれば、それに応じた提案をしてくれると思います。また、隣の業界からのオファーも紹介してくれるので、今まで考えてきたキャリアとは全く異なる転職が可能になる事もあります。
たとえば、私の場合の最初の転職はこのような状況で、かなり漠然とした希望を元に転職の決意をしたのでした。
・年収380万円を500万円以上にしたい。
ところが、その当時私の市場価値が全く分からない中、転職先でいきなり給与が上がる見込みもなく、どのような会社を受けたら良いのか？が全く分かりませんでした。また、その当時の給与で相手をしてくれる転職エージェントは少ししかなく、様々なエージェントにお声がけしました。そんななか、とある中小の転職エージェントが案件をいろいろと紹介してくれました。紹介してくれた案件はすべて自分がいた業界と異なり、隣の業界の案件でした。当時の私はSEとして大手の会社に所属していましたが、同じ業界のSEを求めている会社ばかりを見ていました。当然ながら、業界は大体給与が同じなので、面接してオファーをもらっても給与はあまり上がりませんでした。そこで、平均給与が良い隣の業界を紹介してくれたのです。当然、業界が異なれば給与が異なるので、私が希望した年収は軽々とクリアできました。つまり、同じ業界で給与水準を変えていくより、成長している業界で給与水準を上げたほうが楽なのです。
私の希望は年収だけでしたので、希望は早くかなえられましたが、この記事を読んでいる方は、どのような希望をしていますか？できれば、若手の方はあまり希望の条件が厳しくない方が将来が開けると考えています。
＜転職エージェントからの求人企業の紹介＞
転職エージェントからの求人企業の紹介は、なんと言っても非公開求人に魅力があります。また、その非公開求人は当然ながら応募が殺到する可能性があるので、転職エージェントのお眼鏡にかなった人材をフィルターすることで、ある程度1次面接のフィルターをかけているのです。つまり、非公開求人で、そのエージェントだけに依頼している職種などがあれば、これは大変なチャンスなのです。
よくあるオファーとしては、エグゼクティブ案件やプロフェッショナル案件が多いです。というのも、普通の転職サイトで本部長募集や、部長募集、役員募集などを求人掲載すると、給与水準が高くて殺到するからという理由と、競合からどのあたりの役職の人材が薄いのか？がバレバレになるのを恐れて役職者の求人をオープンにしないというような事が考えらえます。実際に非公開求人に出会った私が話をしますが、大手企業の中で新規の部署を最初から立ち上げたいので、立ち上げメンバーを募集している非公開案件がありました。こちらは、オープンにすると新規事業の内容がバレバレになるのと、ある程度の実力者しか必要がない求人になっているので、非公開にしていました。こういった案件に出会えるチャンスはよくあるので、まずは転職エージェントに登録してヒアリングを受けましょう。
＜求人企業の状況説明＞
求人企業を担当している転職エージェントから企業の内情などを聞くことができます。それはなぜかといえば、何度もその転職エージェントの担当者が企業側に足を運んで、どのような人材をなぜ求めているか？のヒアリングを行っているからです。それに、そのヒアリングに基づいて転職候補者を企業になんども紹介しているため、企業側からのフィードバックも受けられているのです。
この事を知らずに企業の面接を受けることと、事前に転職エージェントからの情報を受けて面接することでは、結果が少し異なってくると思っています。なんでも良いので面接する会社が困っている事や内情を知ることで、面接対策が可能になると考えています。たとえば、事前に会社概要を見て、所属する先の部署を転職エージェントからヒアリングを受けるだけで、事業の中身を先に理解することができます。
という事で、面接する前に転職エージェントから企業の様々な情報を得ることをおすすめします。
＜転職エージェント経由の給与交渉＞
転職エージェントは基本的にはすべて成果報酬型です。どのような報酬体系かと言えば、転職者の給与の3割程度を求人企業からいただくのです。ただし、大体は半年ほど在籍していなければ転職エージェントには支払われない条件はついています。この事から理解して頂きたいのは、転職者の給与が上がれば上がるだけ転職エージェントの取り分が上がることになるのです。つまり、転職エージェントと転職者の給与に関する方向性は完全に一致しているのです。
特に転職者が複数の企業のオファーを受けている場合、他の企業からのオファーを給与水準を天秤にかけることで、さらに給与を上げることが可能となります。その時に転職エージェントは企業側の給与水準や、他の転職者のオファー内容を知っているので、企業側が出せるオファーの水準の交渉まで行ってくれるのです。転職エージェント経由での転職の際には、ぜひ給与交渉を相談してみてください。
＜まとめ＞
転職カウンセリングから給与交渉まで転職エージェントはプロの視点であなたをサポートしてくれると思います。ぜひ、キャリアに迷った際には転職エージェントにご相談ください。
転職のメリットとデメリットについて
＜転職のメリットとデメリットについて＞
転職にはチャンスがある分、当然ながらリスクもあり、メリットとデメリットも存在します。私が過去に本当に体験した経験を元に転職のメリットとデメリットについて説明したいと思います。
＜書いた人の紹介＞
転職職人と申します。2000年に新卒で大手SIerに入社。2～3年したら転職して給料が良いところに転職しようとして大手コンサルティングファームに転職エージェント経由で転職。その後、５社転職して現在もIT企業に在籍、マネージャー、部長、役員など幅広く経験しています。また、在籍している企業では毎年数十人の面接官もやっていますので、面接時に面接官が何を考えているか？をお伝えします。
＜転職のメリット＞
転職するメリットは、たくさんありますが、もっとも重要な下記の点について説明したいと思います。
・転職後の給与UP
・転職後の役職UP
・転職後の環境変化
・転職後の人間関係
＜転職のデメリット＞
転職のデメリットも無くはないので、こちらも私の実体験から説明したいと思います。
・転職後の給与Down
・転職後の最初の上司は選べない
・合わない会社はすぐに転職した方が良い
＜転職後の給与UPについて＞
私が転職して一番良かったことは、当然ながら給料がUPしたことです。給料は通常の昇給ではなかなか上がりません。たとえば、下記に一般的な昇給額を参考に乗せます。こちらは厚生労働省の「令和元年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」から引用したものです。1人平均賃金の改定額として書いてある金額は、月額の賃金の上昇した金額になります。
| 企業規模・産業 | １人平均賃金の改定額（円） | １人平均賃金の改定率（％） | ||
| 令和元年 | 平成30年 | 令和元年 | 平成30年 | |
| 計 | 5,592 | 5,675 | 2.0 | 2.0 |
| 5,000人以上 | 6,790 | 7,109 | 2.1 | 2.2 |
| 1,000～4,999人 | 5,722 | 5,645 | 2.0 | 1.9 |
| 300～999人 | 5,204 | 5,247 | 1.9 | 1.9 |
| 100～299人 | 4,997 | 5,039 | 1.9 | 1.9 |
元ソース：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/jittai/19/dl/02.pdf
見れば分かりますが、従業員規模によらずに、年での平均給与の改定額は5500円程度しかありません。つまり、1年では約7万円ほどの給与が上昇するという事になります。新卒給与が350万円として、7万円上がってもうれしくないでしょう。ちなみに、私が新卒で入社した大手企業は新卒給与が21万円で、1年後の昇給は2100円でした。つまり、21万が21万2100円になっただけという昇給額でした。残業代はすべて支給されたので、月に2時間以上残業をするとそれ以上の給与がもらえるという事だったので、昇給してもほとんど意味がありませんでした。
ここで説明したい事は大体理解していただいていると思いますが、通常の給与UPだと年に7万円で10年で70万円しか上がらないのです。もちろん、役職が変われば給与は上がるので、同じような計算にはならない事は理解して頂いていると思いますが、この平均的な給与UPでは30歳になっても500万円にはなかなかならないのです。では、転職をした人がどの程度給与がUPしたのでしょうか。下記の図は総務省とリクルートが2018年にまとめたものの一部抜粋ですが、３割の転職者が転職時に1割以上の給与があがったというデータになります。1割以上なので上限は不明ですが、少なくとも年収では最低40万円以上の賃金上昇があったという事になります。
元ソース：https://www.soumu.go.jp/main_content/000562962.pdf
転職時には自分のスキル、能力で査定された金額や、転職後の会社の平均水準の給与を元に給与を決定するので、結果的に上がることも多いという事です。
＜転職後の役職UPについて＞
転職後の役職UPは、ポジションの空き具合によって可能な場合と、給与水準によって役職が付く場合があります。ポジションの空き具合は、前任の担当が退職したり、新規の部署を作るという裏側の事情が無い限り難しい側面があります。給与水準に合わせた役職としては、部下は存在しないが役職はついていたり、○○補佐、部長付けといったなぞの役職が割り当てられる事があります。ほかには、プロフェッショナル職を採用している企業などは、所属している部署の部長などという一般的な役職でなく、横文字のエグゼクティブ〇〇といった役職を用意してくれると思います。個人的には役職は無いよりはあった方が良いと思いますが、入社してすぐに存在感がある役職についても、周囲の協力を得られなかったり、足をひっぱる同僚がいたりと、なかなかうまくいかないのが実情です。
個人的におすすめな役職UPは、やはり給与水準に合わせた役職を付けてもらうのがベストです。給与水準に合わせた役職であれば、自分の肩書以上でも以下でもなく、自分の実力に応じた役職で働けるため、お互いに問題が発生しずらくなります。転職後に役職がUPしたデータは、残念ながら見つかりませんでしたが、給与が上がった方はそれなりに役職がついていると思いますので、大勢いらっしゃると思います。
＜転職後の環境変化について＞
転職後の環境変化としては、当然ながらいくつか変化があります。通勤先の最寄り駅が変わるので、住居との接続やルートが変わりますが、最も大きな変化は人間関係の広がりです。たとえば、私は6回の転職を行っているので、過去の会社の上司、部下との接点、クライアントとの接点、取引業者との接点を通常の会社に属している方の数倍はもっています。同じ会社に何年も属していると、当然ながら深いつながりができるのは間違いありませんが、広さは会社の規模に依存します。ところが、転職すると、新しい人間関係の構築を最初から行う必要が出てくるので、新しい人現関係の広がりが当然でてきます。そうなると見えてくるのが、広がった人間関係で、新しい知識や発見を得ることができる事です。これらは得難い人脈であり、自分の価値を高めることができると思います。
少し視点が変わるのですが、環境の変化として次に思いつくのが、給与UPや役職UPによる住居の引っ越しです。転職後の会社がの福利厚生にもよるのですが、最近は会社の近くに住むと、住居手当がもらえる会社などが増えてきています。私も過去に転職した会社では、家賃の半額が手当てとしてもらえるという制度があり、それを利用して転職することで、給与UPしたと同等の価値を得ることが出来ました。また、引っ越しをすることによって、混雑しないルートの選定や、通勤時間の短縮という別のメリットもでてきました。会社に近いと、飲み会で2次会、3次会にも出席できるので、それもメリットになったこともあります。
＜転職後の人間関係について＞
転職してからすぐに人間関係を構築しなければならない状況になりますが、何回も転職していると、大体は慣れます。ところが、意識しなければ構築できない人間関係はいくつかあるので、そのあたりの経験をお話したいと思います。まずは、見てほしいデータがあります。エン・ジャパンがまとめたデータで、「1万人に聞く「職場の人間関係」意識調査」という資料があります。このデータを見ると、転職する理由の半分以上が人間関係です。
元ソース：https://corp.en-japan.com/newsrelease/2018/15067.html
そもそも、人間関係で転職していることから、転職先でも人間関係が微妙な状況が続くと、再度転職せざる得ない状況になると思います。つまり、転職先では人間関係の構築に関して、最新の注意を払って仕事をすることによって、前職の転職理由の人間関係での転職を2度と起こさない努力が必用だという事になります。
人間関係の変化は、大体は仕事に関する考え方の違いによって発生します。性格や考え方の不一致という事は当然ありえますが、大体は仕事の中身に起因することがほとんどだと思います。この場合、大体はどちらかが折れて相手の主張を飲む形で決着し、その主張に納得がいかない人材が辞めていく経緯がほとんどです。そこで、一つ提案があるのですが、相手の主張が間違っていたり、施策が微妙だったとしても、自分の責任にならない場合には、一旦は引いた方が良いと思います。というのも、その微妙な施策の立案者は、その施策の立案によっていつか責任を取らされる形になるからです。いつまでも微妙な人物をそのポジションに置くことは会社としてのリスクであるので、いつか自分の番が回ってくるまでは辛抱してください。特に転職したばかりの会社では、そういった微妙な内容の案件が回ってくることはよくあります。というのも、仕事を最初は選べないからです。
＜転職後の給与Downについて＞
私も転職時に給与Downがあった経験があります。100万円単位で下がったことはありませんが、実際に数十万円はさがりました。その時の決断は、何と引き換えに給与を下げることを飲むか？だと考えました。たとえば、自分の住居とかなり近く、通勤時間が半分になるので、給与が下がっても問題ない。とか。会社が持っているマンションに引っ越しができるので、実質給与がUPする。とか、副業OKの会社になるので、自分でもっとやりたい副業を実行できる。などが挙げられます。つまり、給与Downをそのまま受け入れるだけではなく、何か別の理由との対比によって給与Downを受け入れたほうが良いと考えています。給与Down自体が転職の失敗ではなく、それと引き換えに得ることができるメリットとの比較によって考えたほうがベストな転職が可能となるでしょう。
＜転職後の最初の上司は選べない＞
転職後の最初の上司に関してですが、大体は選ぶことは不可能です。どんなに微妙な上司でも、その人物の意見に従わざる得ません。これは大変なデメリットですが、回避しなければその後もありません。私の体験では、成功も失敗もあるのですが、ここは失敗談を説明したいと思います。
失敗は最初の転職でした。給与が380万円から550万円にUPするだけでなく、初月からボーナスがでるという破格の待遇によって転職を行いました。コンサルティングファームに所属するのは当然初めてでした。ところが、初めて所属した上司がかなり微妙で、クライアントとも揉めまくりで、その揉めた内容はすべて上司が周囲の意見を聞かずにすすめたことでした。当然、そのプロジェクトは失敗に終わり、その責任をなぜか私に擦り付けようとしました。役員にも相談し、次のプロジェクトにアサインされましたが、今でもトラウマになっています。当然、その会社自体をすでにその時に見限っていまして、すぐに次の転職の事ばかりを考えるようになってしまいました。今思えば、うまく立ち回る方法はなかったと思いますし、自分の運命はサイコロのように出る目によって変わるのだな。と思いました。
ちなみに、それを元に次の転職先をさがしはじめた事が再度給与UPしたきっかけになりました。コンサルティングファームに一度所属するだけで、次の転職はかなりスムーズに行きました。つまり、プロジェクトは微妙だったが、転職には成功したという感じでした。何かを得て、何かを失う事自体は人生において良くある話ですが、その事実を覚悟をもって選択することが次の未来を拓くことになることを学びました。転職をおそれている方がいらっしゃると思いますが、自分の未来は自分にしかつかめません。
＜合わない会社はすぐに転職した方が良い＞
転職してすぐに合わないと感じた会社は、大体は合わないとおもいます。さきほどサイコロの話をしましたが、現在所属している会社はすごろくのゴールではありません。ゴールは人によって異なりますが、すくなくとも、現在の会社に所属すること自体がゴールでは無いと思います。現在の会社における不満が、周囲の人物に与える影響は非常に大きく、お互いにマイナスの影響を及ぼすこと以外はありえないので、早いうちに転職するのがおすすめします。私はとりあえずは最低1年は我慢しますが、1年の振り返りを行った際に未来が見えない場合には、すぐに転職活動を始めます。停滞している現状を打破するには、自分が変わるしかないという現実を自覚して転職活動をしていただければと考えています。
＜まとめ＞
転職には、リスクやデメリットもつきものです。ただし、同時に得ることができるメリットも非常に多く、転職後の給与の上昇も魅力的です。まずは、自分の価値が市場にどれだけ評価されるか？を試すために転職エージェントや転職サイトに登録することをおすすめします。
