タイヤ

久しぶりに近所をクロスランナーでちょっと走ったんですが、路面温度が低いせいかタイヤが滑る…
(ノ∀`)アチャー
溝もスリップサインが出る寸前だし、コンパウンドも劣化してるのかな。
ということで、タイヤ交換を検討しております。
ツーリングに多用、高速道路および一般道の中長距離移動、ワインディング大好物、舗装林道変態なので…

消去法でチョイスしてみましょう。
まず、サーキットに行かないし、首都高などでルーレットをやるようなイリーガルな人間ではないので、ハイグリップタイヤは不要。
だいたい高いのに5000kmも保たないって…
ヾ(。>﹏<。)ノ

ノーマルで着いていたのはピレリスコーピオン トレイル…アドベンチャーや大排気量オフロード車用のものです…。
意外にもクロスランナーはCB1300と前、後輪ともに同じサイズだったりします。
それなのに、オフロードタイヤ?…と思われるかもしれませんが、元々はドゥカティのアドベンチャー車、ムルティストラーダの専用サイズだったんですよね…
しかし…7600kmしか保たなかった…
( ;∀;)
なので却下。

やっぱりツーリングラジアルかな…パイロットロード3のウェットのグリップは神がかっているし…ドライグリップはコントロールできるレベルなら実はどうでも良い…ので。
ピレリの天使様も気になりますが…。

お薦めがあればよろしくお願いします(^-^)/

大阪都構想について考えてみました

興味の無かった大阪都構想だったんですが…

いわゆる保守を自称する人たちが「都構想が実現したら日本が滅ぶ!」なんて言ってるし、前回のエントリーでも書いたように橋下徹氏は嫌いでもあるのでちょっとだけみてみました。

真っ先に気になったのは二重行政の解消って効用です。

単純に考えれば、大阪“府”と大阪“市”という2つの領域の重なる自治体が1つの事業に同時に、資金や人材(まとめて資本とします)を投入しているので、府と市を統合して投入する自治体を1つにすれば、その分が浮くので、借金返済に充ててもいいし、他の事業に投入してもいいわけです。

これは、『パレート改善』じゃないですか!

…と単純に思ったわけですね。

パレート改善とは、イタリアの経済学者、ヴィルフレド・パレートが提唱した概念です。
何か物事を行った結果、誰かの状態が改善され、かつそれによって誰の状態が悪くならない…これがパレート改善で、これを繰り返しもはや改善する余地が無くなった状態を『パレート効率的』といいます。
ただし、パレート効率的な状態は必ずしも公平や平等ではないということに注意しなければいけません。

それで、都構想はどうかと言えば…大阪市を無くして5つ行政区に改変します。
その際に市の予算2000億円が分割されて、旧大阪市に分配される予算が減る…という懸念が反対派の意見です。
でも、二重行政で無駄な資本投入をしてるのは、市だけではなく、府も同じですね。
行政サービスを受けるのは大阪市府民大阪府民でもある大阪市民です。
都構想によって、行政サービスの質や量が落ちないなら、少なくとも大阪市民に損失は無く、大阪府全体としては投入できる資本がそれだけ増えるじゃありませんか!。

まさにパレート改善です。

予算の金額が問題でしょうか?
住民税を払っているのは、税金を山分けするためではなく、行政サービスを受けるための対価ですよね?
行政サービスがこれまでのように受けられるならそれを提供するのは、府➡都だろうと、市➡区だろうと変わらないですし、二重行政の無駄が別の事業に投入されるならプラスになりますよね。

「二重で出されているから手厚くなって、二重行政は良いじゃないか!」

…という意見もあるんですが、ケーキが食べたい人がいるとして、ケーキを1つあげれば充分ですよね?
2つあげたら、ケーキが好きな人なら喜ぶでしょう。
でも4つとか5つ出されたら、ケーキ好きな人だって「そんなにいらないよ」…となると思います。

また、事業によってそれを行う自治体の最適な規模があります。
例えば、水道などはより広域を管轄する府➡都の方が良いですし、福祉社会保障など地域性の高いものは区が管轄したほうがよりニーズに応えやすい。
教育も小中学校は地域性が高いから区が、高校、大学などの高等教育は広域性、専門性が高く、資本投入が必要となるため財政規模が大きい府➡都が管轄したほうが合理的です。

巨大な自治体の統廃合ですから、それなりにコストはかかりますし、反対派の論拠にもなってますが、初期投資は何でも高くつきます。
しかし、それによってもたらされる物は大きいのではないでしょうか。

もう一つ付け加えると、一番の問題は大阪市の発言力が強すぎて、大阪府との調整がうまくいかない事のようです。
これは市長、知事、両議会の与党を維新が取っても、変えられなかった。

まぁ自治体の再編で日本が終わるって事は無いだろうねぇ…

将来、市町村の合併が進んでいくでしょうから、政令指定都市の再編の雛型になるのではないか…横浜市静岡市でも進められているようです…と、注目しています。

大阪知事、市長選はおおさか維新の勝利だったようですね…

11月22日は大阪府知事大阪市長のW選挙でした。
大阪府知事は現職の松井一郎氏、市長は橋下徹市長の後継、吉村洋文氏と、おおさか維新の会所属の候補が当選しました。

大阪都構想の是非をめぐる住民投票の否決もあったので、苦戦するんじゃないかとの予想もありましたが、大阪ではまだまだ橋下維新の支持は磐石なのだなぁという印象です。
橋下徹市長も、このまま引退するのか…まぁ国政に打って出るような気がします(笑)
「完全引退と言ったじゃないか!」とお怒りや呆れた(自分もそう(笑))方もいるでしょうが、判断するのは大阪の選挙民ですね。
個人的には橋下徹氏は嫌いですし縁もゆかりもない大阪について、興味は無かったのですが、「都構想で日本が終わる!」という話がネットで出てきたのでちょっと調べてみたら、都構想じたいは二重行政の解消という面から見ればパレート効率化の手段としては充分肯定できるかな…と思います。
これは次回のエントリーで取り上げてみます。

維新の会の勝因…というよりもその他の野党の敗因は、住民投票の結果を受けて、何もやらなかった事なんだろうなぁ。
二重行政は都構想が無くても解消できる…というのが反対派の住民投票での主張だったんですが、進めていないし、むしろ妨げているという印象があります。
また都構想反対派の論客が都市工学が専門の藤井聡京大教授なので、行政上の利権が絡んでるように見えてしまい、反対しているインセンティブが明らかなんですよね。
しかも…

f:id:kogamiyataroh:20151127105936j:imageなんて画像がTwitterのTLに流れてきました…
この人、日本共産党の機関誌『しんぶん赤旗』に都構想反対の記事を寄稿してしまったようなんです…
安倍内閣の官房参与ですよね、この人…

まぁ…それはさておき、自民党って反共産主義が結成当初からの方向性であったはずですよね。
激しいイデオロギー対立の時代は、過去のものになったとはいえ、自民党及びその支持勢力にとっては、相容れない相手と組んでしまったのは大きい失敗でしょう。
自民党支持者の票が、二人のおおさか維新の会の候補に流れたというマスコミの分析は間違いないと思います。

原則守る事、コンセンサスを得る事の大切さですね。

テロとどう向かい合うべきか

11月14日の朝、現地時間で13日の夜にフランスで同時多発テロが起こりました。
犯人はイスラム原理主義カルト過激派集団ISIL(ISIS)です。
冷戦の終結から『低レベル戦争』の広がりが懸念されていましたが、2001年のアメリカ同時多発テロ以来、そのような時代に突入してしまい今に至っています。
オランド仏大統領はダーイッシュ(ISILのイスラム教徒における蔑称)と戦争状態に入ったと宣言し、報復を行うと明言しました。
更に多数の死者を出したエジプト航空機の墜落が、テロによるものだとロシア政府が発表し、ISILに対する空爆の強化とフランスとの連携を強めるとのことです。

我が日本もエネルギーの調達や欧州とのつながりを考えれば、対岸の火事と傍観をする事は許されない…と言えるでしょう。
特に石油の調達地である中東地域の安定は、日本の存続を左右します。

とはいえ、遠隔地であるシリアに派兵するなど、物理的にも、法的にも、なによりも世論からしても不可能です。

ただ、やれる事はいくつかあります。

ダーイッシュと敵対する国家や勢力との連携の強化。特に経済連携ですね。
テロによる経済の落ち込みを防がなければいけません。金融緩和の追加と大規模な財政出動で先ずは日本経済の落ち込みを防ぎ、自らが世界の経済エンジンとなり、テロによる影響を最小限に抑える。
テロの狙いが経済の破壊と混乱であるのだから、それに立ち向かう。
そして、ダーイッシュと直接敵対している勢力が経済的に豊かになれば、軍事的に強化されるし、ダーイッシュに與していた人々を寝返らせることができるかもしれない。

また、イージス艦や補給艦などを後方支援のために派遣する事はできるかもしれない。

多国間でのテロ情報の交換や、テロリストへの資金源を遮断するために、共謀罪制定が必要です。
政権の批判者、反対者の弾圧に使われてしまうかもしれない…という反対意見もありますが、政権批判にインセンティブを持つマスコミ各社がひしめいている中で共謀罪を悪用すれば政権そのものが存亡の危機に瀕するでしょう。
そして、サミットやオリンピックを控えるわが国の警備体制に追い風になります。
ダーイッシュのテロリストが国内で活動するためには、協力者が必要です。
日本人の中では、アラブ系の人間は目立ちますから、日本人や永住者、長期滞在者のシンパの協力者は不可欠です。
テロリストへの滞在中の資金を提供したり、アジトや移動手段の手配などを行う人間が必要なのです。
現状では、直接の実行犯、共犯者しか罰することができません。
だから罪にならなければ協力者は出てくる可能性はあります。金を出すだけ、住居や車を用意するだけなら犯罪とは言えないですから。
共謀罪があればそれらのインセンティブが削がれるので、テロリストの活動はかなり制限されるでしょう。

最後に、このブログを読んでいただいた方にお願いしますが、『イスラム国』という言い方はもう止めていただきたいのです。
日本のマスコミは『イスラム国』という呼称をいまだにしていますが、あれは国ではありません。
日本政府の公式な呼称『ISIL』か『ISIS』、もしくは善良なイスラム教徒の人々と区別するために現地での呼称…蔑称である『ダーイッシュ』を使ってください。
お願いします。

アベノミクスは何処へ行く?

安倍総理自民党総裁に再選され
“新三本の矢”とGDP600兆円が掲げられました。

さて600兆円というのは、達成できる数字なのでしょうか?
現在のGDPが490兆円、名目(経済)成長率が4%なら5年で596兆円…となります。
日銀のインフレ目標の2%を達成できれば、実質2%成長の維持で十分達成できる数字でしょう。

しかし、H14年4月の消費税増税の影響による消費の落ち込みは未だに回復しません。
内需の6割にもなる家計の消費は、大きな経済エンジンですが、パワーが落ちたまま…かろうじて設備投資が景気を支えていますが、消費が落ちたままなら、設備投資も減速するでしょうし、雇用にも悪影響を及ぼすでしょう。
不況に落ちかけています。
このままでは、GDP600兆は無理です。

いま、やるべき事は3つ。
一つは金融政策。追加緩和が早期に必要です。
10/30日の日銀政策決定会合で、追加緩和が決定されるとの観測が大勢をしめていましたが、現状維持。
コアコアCPIが上昇基調なので、様子見なのでしょうか。
しかし足下の景気は悪化しているので、追加緩和は早期に行ってほしいです。

2つ目は財政出動
増税で一番影響を受けているのは中低所得者層の消費なので、そこに対して対策をうつのなら定額給付金または減税。
一番手っ取り早く消費を刺激できます。

そして、必要な事…消費税10%引き上げの中止。
国民と国の将来を思うなら、緊縮財政を止めよ!

…と思う今日この頃です。

ブログってやつを開設してみたけど…

さて、ブログを開設してみたものの、何を書いたら良いものか…

とりあえず、匿名アカウントとして明かせるプロフィールを書いてみましょうか。

まず、職業はトラックドライバー。
地場…近距離&中距離配送で、複数の配送先を回るので『バラマキ』なんて言い方をしますね。

趣味はMotor cycle…ライディングそのものを楽しむのが好きなので、ツーリングに行くにしても、山岳部のワインディング・ロードへのアプローチになりますね。
好きな道は舗装林道…奥武蔵グリーンラインとか定峰峠など埼玉県中央部から秩父へ抜ける、峠道が大好物です。
╭( ・ㅂ・)و ウェーイ!
なので、愛車もそんな山岳部のワインディングや舗装林道に特化している『HONDA VFR800X crossrunner』です。
╭( ・ㅂ・)و ウェーイ!
motorcycle passhunterを自称してます。

f:id:kogamiyataroh:20151108104832j:image
もう一つの趣味は読書&勉強です。
経済学関連を中心に、政治、社会思想、軍事など、いろいろ読んでますが…

こんがらがってよくわからなくなってます(笑)

とりあえず、リフレーション政策支持╭( ・ㅂ・)و ウェーイ!
消費税増税阻止!٩(๑`^´๑)۶


…と、いうことで、よろしくお願いいたしますm(_ _)m