秋、無職の私、無職の辛さを知る。

僕は１１月、新しい新しい職場に就職する。そのために９月一杯で仕事を一旦辞めた訳である。その結果わかったこと。

無職は自由だと思っていたが、やることがなさすぎる。

これを今痛感している。そしてとても辛い思いをしている。

なぜ無職はこんなにも辛いのだろうか？？

１　目的がない

毎日やることがないから、なにもしないわけである。一ヶ月後に就職を控えているわけだが、とくに準備もないので困っている。

明日までにやらなきゃいけないこともない。やりたいこともない。時間はあまる。

これが自由のおそろしさである。

２　お金がない

無職になれば収入がなくなる。となれば支出は控えなければならない。

つまりお金がないのである。

時間はある。お金がない。現代社会はお金がなければほとんどなにもできない。

資本主義社会では、活動資金はとても大切である。

３　視線が辛い

やっぱり無職が遊んでいれば家族はなにかいうわけである。

まとめ

そんなわけで僕は家に籠ってオンラインゲームです。

エアーハラスメントなるものを思いついた僕

古くて新しいハラスメント

この世に様々なハラスメントがある。初期のころはセクハラやパワハラ。このごろはマタハラなんてものがでてきている。これは、社会の変化や一般人の考え方の変化で生まれるわけだ。これが正しいのであれば、他にも新しいハラスメントが生まれる可能性があるわけだ。そんなわけで、僕はエアハラを思いついた。

＃ハラスメント＝嫌がらせ、人を困らせる事

エアーハラスメント、略してエアハラ

この世には空気を読むという言葉がある。雰囲気に合わせるといってもよい。実際このほうが物事はうまく進む。しかし、明らかに異なった考え方に、空気を読んで合わせてはいないだろうか？この場合、空気を読むという言葉は適切ではなく、空気を読まされるといったほうがよいだろう。僕はこれが一種のハラスメントだと思っている。名付けてエアーハラスメントである。

例えば

あなたは会社で、先輩が残業中に先に帰りづらくはないだろうか？

飲み会の誘いを断りづらくはないだろうか？

なにもいわれていないのに有給休暇をとりづらくはないだろうか？

産休をとりにくくはないどうか？

問題点

これらは当然の権利にも関わらず、なぜか行使しにくい。

会社の中の慣習や空気によって抑止されているからである。

しかし、使用者側はなにもしていない。そして労働者もなにもしていない。

だれもなにもしていない。ただ単に空気を読んだ結果である。

つまり、権利を阻害している主体がいないのである。

なぜなら空気は、その場にいる全員で作っているからである。

空気であるが故、改善するのが難しいのも問題点である。

責任の在処

権利を阻害している主体がないといっても、だれにも責任がないわけではない。

職場の空気を適正に保つのは使用者の責務である。

空気を容易に変えるのは難しいかもしれないが、試行錯誤はするべきだろう。

解決策

まず「空気を読む」ということを見直した方が良いだろう。職場の空気が法に触れてしまう現状を見直す必要がある。そのために以下の二つを実行したい。

１　一定の法律知識をもつこと

２　法を犯すことと、慣習を守ること（空気を読むこと）を比べ、

　　どちらを優先するかを考えること

まとめ

この世には、ときにはよくわからない力が働いているときがある。

ぼくはそれに名前を付けて、みんなにわかりやすくしてみた。

どうでしょう？

東京が面白過ぎる

東京が面白過ぎる

僕は大学をでてから東京で遊ぶようになった。友達が東京で暮らし始め、実家に帰ってくる暇がなくなったからである。友達の少ない僕は仕方なく行くしか無いわけである。

いって気づいたのは東京が非常に魅力的な都市であるということである。僕は乗り物が好きなのだが、動くカウンタックや陸王を初めて見たのは東京である。食べ物はなんでもあり、地方の特産品ですら普通に買う事ができる。様々な遊び方が揃っていて、飽きても他の遊びに移行すれば永遠に楽しみが尽きる事はない。

僕は不覚にも引っ越しを考えたほどである。

過ぎるとは悪い事でもある

魅力的過ぎる東京に憧れる気持ちを持ったが、同時に不安を覚えた。

楽しみがあり、なんでも揃う、住みやすく、すぐにでも引っ越しができる環境やサービスが整っている。また仕事が多く職に困らない。この憧れはすぐにでも実行し、手に入れることができる。実行したが最後、僕は地元には帰らないであろう。

「過ぎる」という言葉はなにかと比較したときに出てくる言葉である。そして、「過ぎる」という状態は、適正な状態を超えていることを指している。

東京の場合、比較対象は他の都市や市町村であり、それらとのバランスを超えて魅力を持っているという事である。ありすぎる魅力は他の比較対象から人や物を奪っていく。

若者が魅力的な東京に集まってしまうのは仕方がないことである。

「過ぎる」の部分は、他の部分を犠牲にしている部分でもある。面白いものとそれ以外のものを割合５０：５０としたときに、面白過ぎるだとそれ以外のなにかを食っていることになる。それがなにかはわからない。わからないけれど確実に犠牲にしている。危険な感じはしてこないだろうか？？

東京＝日本ではない

最近自転車の取り締まりが強化された。確かに危険な運転がたくさんあったのだと思う。ただ全国一律に法律を作ったのは失敗だと思う。

栃木や群馬に自転車専用レーンはほとんどない。路側帯は走れるほど広くないし、汚い。電車やバスも少ないし、主な移動手段は車、自転車、バイクである。車を運転できない人のほとんどが自転車を利用している。想像して欲しい。路側帯を小学生や老人が自転車で走るのは危険な行為ではないだろうか？？

法律は東京で作られる。国会議員は東京に住んでいる。官僚も東京に住んでいるのだろう。だからといって東京を中心に法律を作るのはやめて頂きたい。税収の少ない地方では、生活インフラが東京に劣る。東京に合わせた法律は、地方部では不適合なわけだ。

情報量

どんなに東京に資源（人、物、金）を吸われても、地方に住むことを希望する人も一定数存在する。地方にしかない魅力や東京に気づいているのだろう。僕は東京に行ってはじめて魅力的過ぎる東京に気づいた。これは行ってみないとわからないことである。地方の魅力もそうなのだろう。ただ東京とは違って地方の魅力に関する情報は少ない。東京では、魅力的な情報が次から次へとメディアを通じて流れてくるが、地方ではそうはいかない。積極的さがすしかないのである。

東京には弱点も多い。そこは地方も同じであるが、それは両方の地域を訪れないとわからないことである。広い視野と広い心が必要だということだ。

まとめ

眠くなってきたのでまとめ。

東京は面白過ぎる。ただ面白過ぎて危険である。あなたは東京に楽しまさせられてはいないだろうか？僕は上手に群馬を楽しんでいる。

資格による職業制限は妥当なのか？？

資格というハードル

僕は今、自動車整備士３級の資格を得るため、毎週講習会に参加している。その間働いてもいるため、ほとんど休みが無い状態だ。もう辛い。

そんなに辛いなら辞めてしまえば良いのではないか？とお思いになるかもしれないが、この資格がないと自動車を分解して整備することができない。これは法律で決まっていることである。つまり資格による職業制限である。

日本国憲法の２２条では、職業選択の自由を公共の福祉に反しない限り保障している。これを自動車整備士の資格に当てはめると、整備士の資格を持っていない者の自動車整備は公共の福祉に反するという事になる。

資格というハードルをおいてまで守るべき社会の利益があるのだろうか？妥当性を検討してみた。

１　資格の試験方法

様々な取得方法が設定されている。例えば運転免許の場合、実技試験及び学科試験である。どのような資格であっても学科試験は必ずといっても良いほど登場する。この試験方法は、大きな問題を含んでいる。

整備士の場合、重要なのは実技である。ところが実技試験は簡単な講習でパスする事ができる。また、機械や工具の名前を知らなくても、仕組みだけ理解していれば整備は可能である。

ペーパーテストでは実務の能力が十分に計る事ができないのも問題である。なぜなら、実務で行う作業とはかけ離れた問題が出題されたりするからである。

実務上は問題なく作業が行えるのに、ペーパーが苦手というだけで職業を制限されるのは資格制度の欠点である。採点や一度に試験を行う人数、その手間を考えると、今の所ペーパーテストがマシなのだろう。

2   時の流れ

資格を取得している人にはある程度の技量、知識が保証される。これが資格制度の最大の利点である。ただし、時は流れるということを忘れてはならない。

僕は今三級整備士を取得しようとしているが、教科書は１０年前からほとんど変わっていない。一方車はものすごい進化を遂げている。燃調の仕組みはキャブレタ式からインジェクションへ代わり、燃料はガソリンから電気になってきている。３級整備士という名前は同じでも、２０年前のそれと近年の資格では全く別のものである。

このように定期的に更新があるような資格でない限り、保証する技術や知識が時代の流れについてこないという現象が生じてしまう。

３　既得権益

弁護士業という職業は、弁護士でないと行う事ができない。これは弁護士法で決められている。なぜかというと、弁護士業は一般人にはできないからである。

ところがどっこい民事訴訟では、弁護士を選任するかどうかは当事者が決め、弁護士に払う費用も当事者持ちである。弁護士にかかる費用は安くない。

弁護士業は一般人にはできなのだから、当然選任するほかない。しかし費用が高い。これでは不条理である。なぜこんなことが許されるのかというと、日本の裁判には本人訴訟という仕組みがあるからである。これは自分で自分を弁護する仕組みである。

弁護士法　　→弁護士業は一般人には不可能、だから職業制限

民事訴訟法　→裁判は自分でできるよ、だから弁護士費用は当事者持ち

法律による矛盾である。

では弁護士という仕組みをなくしてみてはいかがだろうか？当然資格をもっていない弁護士があれわれるだろう。そして資格が無い故に安い。弁護士報酬は値崩れを起こす事になる。この危機から弁護士を保護するために、資格制度が利用されてはいないだろうか？実際弁護士になるための法曹資格の取得方法は、人数を増やすために簡単にされたり、減らすために難しくしたりと、そのときそのときで難易度がことなる。これは資格が保障するとしている能力に明からな差が出てしまう。

また、資格を取得するために必要な費用も既得権益の一部である。受験料や、講習費、学校の授業料など、様々なところでお金がかかる。タダにしろとはいわないが、かなり高額なことが多い。お金のせいで目指せない職業があるのであれば、それは職業選択の自由を一部失っているのと同義である。

まとめ

あなたのまわりにはいないだろうか？資格を持っているのに技術や知識が無い人。資格がないのに技術や知識がすごい人。僕には資格による職業制限が妥当だとは思えない。

ちなみに僕は少林寺拳法２段を持っています。

若者が老人達を支えるということ

「今の若者は、一人で老人を支える割合が大きくて大変」

こんな言葉を耳にしてはいないだろうか？？これを聞くと僕は思う。何故支えなくてはならないんだと！！

そもそも少子高齢化をつくったのは今の老人達。

もっと言えば、今の世の中の不都合は、若者よりも上の世代が生み出したものである。例えば若者が老人を支える仕組みに年金があるが、生み出されたのは1985年である。それから今まで様々な変化があったが、今の状態（少子高齢化等）を予測せず、制度に変化をつけなかったことが失敗の始まりである。

しわ寄せを受けるのは若者

受給年齢の引き上げをするのであれば、今の老人達が受け取る額も減らして頂かないと納得がいかない。そもそも貰えるかわからないというのはどういうことなのだろうか。

なんとかなる気がしない

政治家になるのは、老人達ばかりだ。そもそも選挙にでるための敷居が高すぎる。有権者の半数もほぼ老人達だ。この状態で若者のために政治が行われるとは思えない。

若者が老人を支える世の中ではなく、若者が老人を支えさせられている世の中かもしれない。

猫はい〜な〜

若者という少数派

去年、気づいてしまったこと

今年24歳になる私は、まだ若者と呼ばれる世代であろう。

そんなわたしが選挙で投票するとき。自分の生活に関係する事を重要視して投票する。

当然のことである。

どの世代も自分の生活を考えて投票を行う。

しかし私は気づいてしまいました（--）

＜　若者は少数派　＞

日本の選挙は多数決だ。世代でみれば、数が多い世代が必ず勝つようにできている。

少子高齢社会では、若者は必然的に少数派となってしまう。

そもそも18歳未満は投票ができない。若者を30歳以下と定義すれば、その時点で若者は不利である。このままでは高齢者のための高齢社会ができあがってしまう。若者は生きにくい。18歳未満に、国政の判断ができないことを理由に投票権を制限するのなら、バランスをとって60歳以上の方も制限して頂きたい。

＜　決めるのは高齢者、困るのは若者　＞

若者はこの先50年生きなければならない。

解体に40年かかる原発を、あと生きても20年の方々が動かすのは勘弁してほしい。

国際平和を支援するというのは立派だが、実際に手足となって働くのは若者である。

決めるだけ決めて利益を得て、その代償を払う頃にはもういない。

<　投票にいかないのか、いけないのか　>

若者はお金がない。そして時間がない。そして先に書いたように、一票の価値が低い。

選んでも死票になることが多いからである。死票だと、その投票は無価値である。

さらに、選びたい議員もいない。だれでもよいのである。

ろくなやつが立候補しないから。

私はそこそこ政治に興味があるほうで、キチンと調べてから投票に行く。

それでも投票したい立候補者がいなければ、白紙である。これは無効票であり、価値のない行為だ。

そんなことを、お金がなくて、時間もない若者はしないし、できない。

時間は有限だから、自分が無駄だと思う事はできない。だから投票にいけない。

＜　まとめ　＞

若者は少数派である。

投票しても無駄だとわかっていて、すっかり、ふてくされている状態である。

少数派の若者向けに政治をする議員は少ない。

多数派に支持されないと議員になれない。だから多数派向けの政治を行う。

そのためさらに若者の政治への関心は薄れる。

多分あっている。嘘だと思うならこれを読んでいるかもしれない議員さん。

30歳未満に100万円を配ることを公約にしてみよう。

きっと30歳未満の投票率はかなりあがるはずである。